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DRサイトとは?データセンターを首都圏の外に置く理由と、地図で数えたDR用途の施設

DRサイトとは、首都圏の外に置く理由

データセンターの求人や事業者の紹介を読んでいると、「DRサイト」「バックアップセンター」という言葉がよく出てきます。本番のシステムを動かす場所とは別に、災害のときに代わりを務める場所のことで、北海道・九州・沖縄のように首都圏から離れた地域に置かれている例が目立ちます。

ここでは、DRサイトの考え方と方式、首都圏の外に置く理由を、国の資料と当ブログのデータセンター地図の数字で整理します。設備管理の側から見た立地の確かめ方も、私の現場の例で書きます。2026年11月時点の情報です。

この記事で分かること
  • DRサイトとは何か、RTOとRPOの意味
  • DRサイトの4つの方式と、戻るまでの目安
  • 首都圏の外に置く理由と、国が分散を進める背景
  • 地図の511件で数えた、関東・近畿への集まり方とDR用途の施設の場所
  • 設備管理の目で立地を確かめるときの5つの項目
目次

DRサイトとは

DRは「Disaster Recovery(災害復旧)」の略です。地震や水害、大きな停電などでメインのサイトが使えなくなったときに、システムとデータを別の場所で動かし直すための拠点をDRサイトと呼びます。バックアップサイトや災害対策センターと呼ばれることもあります。

会社全体で事業を続けるための計画がBCP(事業継続計画)で、DRはその中のITシステムを戻す部分にあたります。どこまで早く、どこまでのデータを戻すかの目標には、RTOとRPOという2つの言葉が使われます。

言葉意味決め方の例
RTO(目標復旧時間)止まってから戻るまでに許される時間の最大「4時間以内に再開する」
RPO(目標復旧時点)最後にデータをそろえた時点から、失ってよい時間の幅の最大「1時間前までのデータは残す」

RTOとRPOを短くするほど、DRサイトに置く機器を増やし、データを常に送り続ける必要があるので、費用がかかります。どの方式を選ぶかは、そのシステムが止まったときの影響と、かけられる費用の釣り合いで決まります。

DRサイトの4つの方式

AWSの災害対策の資料では、DRの方式を4つに分け、それぞれの目安を示しています。左から右へ行くほど、平常時にDRサイトで動かしておくものが増え、戻るまでの時間が短くなります。

DRサイトの4つの方式(バックアップと復元・パイロットライト・ウォームスタンバイ・マルチサイト)と、戻るまでの目安を並べた図
方式DRサイトに用意しておくもの戻るまでの目安(RTO)
バックアップと復元データの複製(バックアップ)数時間〜24時間以内
パイロットライトデータの複製と、データベースなど中核の仕組みだけ(アプリのサーバーは止めておく)数十分
ウォームスタンバイ規模を小さくして常に動かしている仕組み数分
マルチサイトメインと同じ規模で、両方が常に処理(アクティブ/アクティブ)ほぼ止まらない

日本では、ホットスタンバイ・ウォームスタンバイ・コールドスタンバイという呼び方もよく使われます。名前は資料によって少しずつ違うので、求人や事業者の説明を読むときは「平常時にDRサイトで何が動いているか」を見ると分かりやすくなります。

建物の側から見ると、ウォームスタンバイやマルチサイトのDRサイトは、平常時から電気を使い、冷却も動いています。バックアップと復元の形なら、置いてある機器が少ないぶん、平常時の電力は小さめです。

DRサイトは「ふだんは静かなサイト」になりがちです。静かな日の点検が、いざという日の答えになります。

首都圏の外に置く理由

同じ災害で、同時に止まらないため

DRサイトのいちばんの条件は、メインのサイトと同じ災害で同時に使えなくならないことです。南関東で起きるマグニチュード7程度の地震について、国の地震調査研究推進本部は今後30年の発生確率を70%程度と評価しています。内閣府も2025年12月に、首都直下地震の新しい地震モデルの資料を公表しました。

揺れだけでなく、電気・通信・燃料が同時に止まらないかも見ます。同じ系統の変電所から受けている、同じ陸揚局を通る回線に頼っている、といった重なりがあると、建物が離れていても一緒に困ることがあります。陸揚局が房総と志摩に集まっている話は、海底ケーブルと陸揚局の記事に書きました。

切り替えのときに、人が現地で作業することもあります。遠いほど同時に被災しにくくなる一方で、駆けつけにくくもなるので、「離れていて、しかも行ける場所」を選ぶのが実際の考え方です。

データセンターは東京圏・大阪圏に集まっている

総務省の令和8年版の情報通信白書は、データセンターのおよそ9割が東京圏・大阪圏に集中していると書いています。大震災で東京圏・大阪圏が被災した場合に通信サービスに全国規模の影響が出るおそれがあるとして、分散立地と日本海側の海底ケーブルの整備を進める必要があるとしています。

2026年9月10日には、国の「データセンターの立地に関する関係省庁連絡会議」の第1回が開かれました。説明資料では、東京圏・大阪圏への集中を、耐災害性の強化や地域のDXを進めるうえでの課題として挙げ、分散立地を進める方針を示しています。

地図で数えた:DR用途の施設はどこにあるか

当ブログのデータセンター地図に載せている511件(2026年11月時点)を、地域ごとに数えました。地図のデータは、事業者の公式サイトや報道、業界のカタログから集めたもので、国内のすべての施設を網羅したものではありません。

地図に載る511件を地域ごとに数えた棒グラフ。稼働中・建設中と計画中・DR用途の施設の件数

稼働中の437件のうち、関東が195件、近畿が79件で、合わせて274件(約63%)です。建設中・計画中の74件では、関東が36件、近畿が21件で、合わせて57件(約77%)でした。

件数で数えた割合は白書の「およそ9割」と数え方が違うので、そのまま比べることはできません。それでも、これから建つ施設のほうが関東と近畿に集まる割合が高く、集中は当面続くと読めます。

地図のデータの備考に、DR・バックアップ・BCPの用途と書いてある施設は6件ありました。

地域施設(事業者)備考に書いてある用途
北海道(石狩市)大塚商会iDC(大塚商会)遠隔地のDRサイト
兵庫県(明石市)明石データセンター 新棟(富士通)DR向け
福岡県(福岡市)博多駅前データセンター(NTTデータ九州)DRサイト向け
福岡県(北九州市)北九州DRセンター(日鉄ソリューションズ)DRの拠点
沖縄県沖縄第1センター(アット東京)BCP用途
沖縄県(名護市)沖縄データセンター(キヤノンITソリューションズ)バックアップサイト

6件はすべて関東の外にあり、北海道・九州・沖縄のように、首都圏と同じ地震を受けにくい地域が選ばれています。備考に用途が書いていない施設でも、DRに使われている場合はあります。

クラウドも同じ考え方で動いてきました。AWSの大阪リージョンは、当初はDR用途を目的としたローカルリージョンとして始まり、2021年3月に正式なリージョンになっています。

DRサイトが置かれる地域と、それぞれの記事

首都圏の外でデータセンターが集まる地域は、それぞれ記事にまとめています。

設備管理の目で見ると

立地の資料は、地図の版まで毎年見直す

お客様がDRサイトを選ぶときや、自分のシステムの置き場所を見直すとき、データセンターの側には立地についての質問が届きます。私の現場では、浸水・液状化・地震の想定と、電力・燃料・通信の備えを1枚にまとめた「立地の1枚」を作り、質問にはその1枚から答えています。

去年の8月、お客様から年に1回届くBCPの質問票に答えるため、運用の担当と一緒にその1枚を更新していました。前の年までの1枚には、洪水の欄に「浸水想定区域の外」と書いてありました。ところが市のホームページを開くと、洪水のハザードマップが新しい版に変わっていました。

新しい版は、県が管理する中小の川について、想定しうる最大規模の雨で作り直したものでした。建物の位置を重ねて見ると、敷地には色が付いていないものの、正門の前の道路に0.5m未満の色が付いていました。建物は浸からなくても、道路が浸かれば、発電機の燃料を運ぶ車が正門から入れなくなります。

竣工図で敷地の中の高さと発電機の給油口の位置を確かめ、燃料の会社の担当者に来てもらって、裏の通用門から車を入れて給油口までホースが届くかを一緒に見ました。届くことが分かったので、緊急時の手順書に「正門の前が冠水したときは、裏の通用門から入れる」と1行足しました。

そのあと、1枚の欄ごとに「見た資料の名前・版・公表の日」を書く列を足し、毎年8月に市と県のページで新しい版が出ていないかを確かめることを、年間の計画に入れました。質問票には、その1枚から写して答えるだけにしています。

「区域の外」と書いた紙は、地図が新しくなった日から古くなります。敷地だけでなく、前の道路まで見ておくと安心です。

立地を確かめるときの5つの項目

私の現場の「立地の1枚」を、ほかのデータセンターでも使える形にしたのが次の表です。DRサイトもメインのサイトも、見る項目は同じです。

項目見るもの確かめ方
水洪水・内水・高潮・津波の想定市区町村のハザードマップの版と公表の日。敷地だけでなく前の道路も
揺れと地盤地震の揺れの想定、液状化自治体の被害想定、建物の構造(免震・耐震)
電気受電の回線の数と方式本線・予備線などの受け方、どの変電所の系統か
燃料発電機の燃料の備蓄の時間と補給補給の会社・連絡先・車が入る門と給油口
通信回線の引込口と敷地の中の管路引込口が分かれているか、途中のハンドホールで重なっていないか

揺れの欄の建物の構造は、地図で数えた免震・耐震・制震の記事で詳しく書いています。燃料の欄は、データセンターの非常用発電機の燃料と点検の話とあわせて読むと分かりやすくなります。

DRサイトで働くなら、メインのサイトが止まった日にこちらへ負荷が移ってくることを頭に置いておきます。切り替えの訓練の日に、電力と冷却にどれくらい余裕があるかを運用の担当と一緒に見ておくと、本番の日に慌てずに済みます。設備の側の冗長の組み方は、次の記事にまとめています。

DRサイトで働くことを考えるとき

DRサイトは地方にあることが多く、少ない人数で回していたり、本番の切り替えがめったに起きなかったりします。求人を見るときは、平常時にどれくらいの負荷が動いているか、夜勤の人数、メインのサイトの人と一緒に訓練をするかを面接で聞くと、仕事の中身がつかみやすくなります。

地方のデータセンターは、地元で暮らしながら設備の経験を積める場所でもあります。求人票の読み方は、次の記事にまとめています。

データセンターの設備管理に転職したい方へ

「データセンター」で求人を探すと、出てくるのは施工管理や設計の求人ばかり。常駐の設備管理を探すなら、設備管理の職種を扱う転職エージェントに相談するのが近道です。私も実際に使った転職エージェントを以下の記事で紹介しているので利用してみください。

よくある質問

DRサイトとバックアップは同じですか。

バックアップはデータの複製を取ることで、DRサイトはそのデータを使ってシステムを動かし直す場所です。バックアップのデータを離れた場所に置き、いざというときに戻す形も、DRの方式の1つ(バックアップと復元)に入ります。

DRサイトは、どれくらい離れていればよいですか。

同じ地震・水害・停電で同時に止まらないこと、電気や通信の経路が重ならないこと、切り替えのときに人が行けることを合わせて決めます。東京と大阪のように数百km離す組み合わせのほか、北海道・九州・沖縄に置く例もあります。

大阪は東京のDRサイトになりますか。

大阪は東京から離れていて事業者の拠点も多く、AWSの大阪リージョンも当初はDR用途で始まりました。ただし白書は、東京圏・大阪圏が被災した場合の全国への影響にも触れており、北海道や九州などへ分ける動きも出ています。

DRサイトの設備管理は、仕事が少ないのですか。

平常時の負荷が小さいサイトでも、点検の中身はメインのサイトと変わりません。切り替えの訓練の日や、メインが止まった日に負荷が移ってくるので、その日に備えて余裕と手順を確かめておくことが仕事になります。

まとめ

DRサイトは、メインのサイトが災害で止まったときにシステムを動かし直す場所で、RTOとRPOの目標によって4つの方式から選ばれます。大事なのは、揺れ・水・電気・燃料・通信のどれでも、メインのサイトと同時に止まらないことです。

当ブログの地図では、稼働中の約63%、建設中・計画中の約77%が関東と近畿にあり、DR用途と書かれた施設の多くは北海道・九州・沖縄にありました。国も集中を課題に挙げ、分散立地を進めています。設備の側では、立地の資料を地図の版まで毎年見直しておくと、お客様に聞かれたときにすぐ答えられます。

本土から離れた地域でデータセンターを置く条件は、次の記事で読めます。

データセンターへ転職したい人へ

データセンター設備管理の求人は、一般の転職サイトに出ないことが多く、効率良く求人を探したいなら転職エージェントの利用が必須になります。以下の記事では、実際に私がDC転職で利用していたエージェントを紹介しているので、是非利用してみてください。

データセンターの設備の記事は、データセンターの設備の一覧にまとめています。電気・冷却・防災などの分野から、読みたい設備を探せます。

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この記事を書いた人

手取り15万円のビルメンから始めて、4社を経て外資系データセンターの所長になりました。業界15年以上、年収は1,200万円です。
保有資格:電験二種・エネルギー管理士・ビル管理士・電工一種・消防設備士甲4類・第一種冷凍機械責任者・一級ボイラー技士・宅建など
データセンターの設備・資格・転職について、現場の目線でお伝えしています。

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