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高調波の抑制対策ガイドラインと流出電流の計算|等価容量の判定、上限値の表、障害の例と対策

高調波の抑制対策ガイドラインの等価容量と流出電流の計算を示すアイキャッチ

空調やポンプをインバータの機器に替える見積もりを見ていたら、工事の会社から「高調波の計算書が要ります」と言われた。けれど、何を計算して、どこまでなら大丈夫なのかがよく分からない。高圧で受電するビルの電気主任技術者なら、一度はこう迷う場面があると思います。

ここでは、高圧・特別高圧で受電する需要家に向けた高調波抑制対策ガイドラインの判定を、等価容量と流出電流の2段階で整理し、計算の例、障害の例、対策の種類、測定で見るところまでまとめます。内容は2026年11月時点で確かめたものです。実際の計算は機器メーカーの資料と送配電事業者の案内で、測定は現場の保安規程と作業手順、測定器の取扱説明書に従ってください。

この記事で分かること
  • 高調波とは何か、どこから出てどこに影響するか
  • ガイドラインがかかる需要家と、計算が要るきっかけ
  • 等価容量と流出電流の判定の流れと、上限値の表
  • 6.6kV・契約電力300kWのビルで空調を替えるときの計算の例
  • 進相コンデンサなどに出る障害と、対策の種類
目次

高調波とは|基本波の整数倍の周波数の電流

高調波は、50Hzや60Hzの基本波の整数倍の周波数をもつ電流や電圧のことです。50Hzの地域なら、第5次は250Hz、第7次は350Hzになります。インバータや整流器のように交流をいったん直流に変える機器は、電流を正弦波のとおりに流さず、山の近くでまとめて取り込むので、電流の波形がひずみます。そのひずみを周波数ごとに分けたものが高調波です。

基本波・第5次・第7次の波形と、足し合わせてひずんだ電流の波形の模式図

どのくらい混ざるかは回路の方式で大きく変わります。三菱電機の汎用インバータの資料では、三相ブリッジでリアクトルのない回路の高調波電流の含有率は第5次が65%、第7次が41%で、交流側にリアクトルを入れると第5次が38%、第7次が14.5%に下がります。ビルでは、インバータの空調・ポンプ・エレベーター、UPS、LED照明などが高調波を出す側の機器です。

構内で出た高調波の電流は、受電点から配電線へ流れ出し、ほかの需要家の機器にも届きます。構内では進相コンデンサの側に流れ込みやすく、直列リアクトルのないコンデンサは高調波を拡大させることもあります。コンデンサと直列リアクトルが熱や音を出す原因になります。

インバータの空調から出た高調波の電流が、構内の母線を通って進相コンデンサの側と配電線の側へ流れる模式図

インバータの機器の中での高調波と漏れ電流の注意は、次の記事にまとめています。

ガイドラインがかかる需要家と、計算が要るきっかけ

高調波の流出を抑える決まりの中心は、「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」です。日本電機工業会(JEMA)の資料によると、1994年9月に当時の通商産業省資源エネルギー庁が定め、2004年1月に改正されました。計算の細かな方法は、日本電気協会の高調波抑制対策技術指針(JEAG 9702)に書かれていて、JEMAのリーフレットでは2023年12月に改定され、2024年9月に発行されています。

ガイドラインがかかるのは、高圧または特別高圧で受電する需要家(特定需要家)です。高調波を出す機器を新設・増設・更新するとき、契約電力や受電電圧を変えるときに、流出する高調波の電流が上限値の中に収まるかを確かめます。東京電力パワーグリッドの案内では、高調波を出す機器を新設・増設・更新する場合に「高調波流出電流計算書」の記入と提出を求めています。

家電や汎用の機器のうち、JIS C 61000-3-2 の対象になる1相あたりの入力電流20A以下の機器は、JEMAの資料では計算の対象から外せるとされています。反対に、汎用インバータやサーボアンプの単体と、20Aを超える機械・装置は計算の対象です。

判定は2段階|等価容量で見て、超えたら流出電流で見る

判定は、まず等価容量で大まかに見て、限度値を超えたときだけ流出電流を次数ごとに計算する、という2段階です。流出電流でも上限値を超えたら、対策を足して最初から計算し直します。2023年版の技術指針では、ビルについて計算そのものを省ける条件も加わりました。

省略の条件、第1ステップの等価容量、第2ステップの流出電流、対策を足して計算し直す、の判定の流れ図

ビルで計算を省ける5つの条件(2023年版)

JEMAのリーフレットでは、JEAG 9702の2023年版で、次の5つをすべて満たすビルは等価容量と流出電流の計算を省いて「検討終了」にできるとしています。JEMAの手引きでは、ビルを、主な機器が空調や照明である事務所・ホテル・店舗・学校・病院など(工場を除く)としています。

  • 高圧で受電している
  • ビルである
  • 進相コンデンサがすべて直列リアクトル付き
  • 換算係数Kiが1.8を超える機器がない(インバータにリアクトルが付いている)
  • 高調波発生機器比率(定格入力容量の合計×100÷契約電力相当値)が35%以下

第1ステップ:等価容量と限度値

等価容量は、機器ごとの定格容量Piに回路の種類で決まる換算係数Kiをかけて足したもので、P0=Σ(Ki×Pi)で求めます。この値が受電電圧ごとの限度値以下なら、そこで検討は終わりです。進相コンデンサがすべて直列リアクトル付きの高圧受電では、P0に0.9をかけた値で比べられます。

受電電圧等価容量の限度値
6.6kV50kVA
22kV・33kV300kVA
66kV以上2,000kVA
※ 日本電機工業会の「高調波抑制対策ガイドラインの概要」(ニチコンの手引きに掲載)による

換算係数は、同じ定格容量でも高調波をどれだけ出すかの重みです。三相ブリッジの回路では、リアクトルの有無で係数がほぼ半分になります。

回路の種類換算係数Ki
三相ブリッジ(コンデンサ平滑)リアクトルなし3.4
同・交流側リアクトルあり1.8
同・直流側リアクトルあり1.8
同・交流側と直流側のリアクトルあり1.4
単相ブリッジ(全波整流)リアクトルなし2.9
同・交流側リアクトルあり1.3
6パルス変換装置1.0
12パルス変換装置0.5
24パルス変換装置0.25
※ JEMAの資料(JEAG 9702の表からの抜粋)による代表値。実際の値は機器メーカーの申告値で確かめる

第2ステップ:流出電流と上限値

等価容量が限度値を超えたら、第5次・第7次などの次数ごとに、受電点から流れ出す高調波の電流を計算します。機器ごとの定格の電流を受電電圧に換算し、次数ごとの発生率と最大稼働率をかけて足し、ビルの規模で決まる補正率をかけるのが基本の形です。

最大稼働率は、30分の平均の稼働容量が1年でいちばん大きくなるときの、総設備容量に対する割合です。JEMAの手引きには、ビル設備のインバータの目安として、200kW以下の空調機器が0.55、衛生ポンプが0.30、エレベーターが0.25、200kVA以下のUPSが0.60などの値が並んでいます。進相コンデンサがすべて6%の直列リアクトル付きなら、計算した値に第5次0.7、第7次0.9の低減係数をかけられます。

契約電力相当値ビルの規模の補正率
300kW以下1
500kW0.9
1,000kW0.85
2,000kW以上0.8
※ JEMAの手引きによる。中間の値は直線で補間。2,000kWを超える場合と特別高圧は電力会社との協議で決める

計算した電流は、契約電力1kWあたりの上限値に契約電力をかけた値と比べます。受電電圧が高いほど1kWあたりの上限値は小さくなります。

受電電圧5次7次11次13次17次19次23次23次超過
6.6kV3.52.51.61.31.00.90.760.7
22kV1.81.30.820.690.530.470.390.36
33kV1.20.860.550.460.350.320.260.24
66kV0.590.420.270.230.170.160.130.12
77kV0.50.360.230.190.150.130.110.10
※ 単位はmA/kW(契約電力1kWあたり)。6.6kV・22kVはJEMAの手引きと北陸電力の系統アクセスルールの表、33kV以上は手引きの表による(手引きでは最後の列を「25次超過」と表記)。110kV以上は手引きを参照

計算の例|6.6kV・契約電力300kWのビルで空調を替える

考え方をつかむために、6.6kVで受電し契約電力が300kWのビルで、空調の室外機をインバータの機器(定格容量の合計60kVA)に替える例を計算してみます。発生率は三菱電機の資料の三相ブリッジの代表値、最大稼働率は空調機器の0.55、ビルの規模の補正率は1、コンデンサはすべて6%の直列リアクトル付き、既設に高調波を出す機器はないものとしました。数字は説明のための例で、実際の計算書はメーカーの申告値で作ります。

交流側リアクトル付き(Ki=1.8)なら、等価容量は60×1.8=108kVAで、0.9をかけた97.2kVAでも6.6kVの限度値50kVAを超えるので、第2ステップに進みます。60kVAを6.6kVに換算した定格の電流は約5,249mAで、第5次は5,249×0.38×0.55×0.7で約768mA、第7次は5,249×0.145×0.55×0.9で約377mAです。上限値は第5次が300×3.5=1,050mA、第7次が300×2.5=750mAなので、どちらも収まります。

項目リアクトル付きリアクトルなし上限値
等価容量108kVA204kVA50kVA
第5次の流出電流約768mA約1,313mA1,050mA
第7次の流出電流約377mA約1,065mA750mA
判定収まる超える(対策が要る)
※ 説明のための計算例。三菱電機の資料の三相ブリッジの発生率(リアクトル付き:5次38%・7次14.5%、なし:5次65%・7次41%)を使った

同じ60kVAでも、リアクトルのない機器を選ぶと第5次・第7次ともに上限値を超えます。等価容量で限度値を超えても、流出電流まで計算すると収まることもあります。なお、この例のリアクトル付きの場合は、既設の機器がない前提なら機器比率が60÷300×100で20%なので、2023年版の5つの条件にも当てはまり、計算を省いて検討終了にできる形です。

高調波で起きる障害の例

高調波が増えたときに表れやすい障害を、JEMAの資料の表から整理すると次のとおりです。ビルの受電設備でまず気にしたいのは、進相コンデンサと直列リアクトルです。

機器起きること
電力用コンデンサ加熱・振動・騒音
漏電遮断器誤動作
モーター振動・騒音
テレビ・音響機器画像のちらつき・雑音
※ JEMA「汎用インバータ及びサーボアンプの高調波抑制対策について」(2022年4月)の表による

東京電力パワーグリッドの案内では、直列リアクトルのない進相コンデンサは高調波を拡大させて系統へ流出させるとし、高圧受電設備規程(JEAC 8011-2020)にもとづいて直列リアクトルを原則として付けるよう求めています。月次点検でコンデンサやリアクトルのうなりが大きい、においがする、外箱がふくらんでいるといった変化に気づいたら、高調波の機器を足していないかもあわせて確かめます。

進相コンデンサと直列リアクトルの役割と点検は、次の記事にまとめています。

対策の種類|機器ごとに抑えるか、設備全体で抑えるか

対策は、高調波を出す機器そのものに付けるものと、受電設備の側でまとめて吸収・打ち消すものに分かれます。更新の計画の段階なら、機器を選ぶときにリアクトル付きや高力率のコンバータの機種にしておくのがいちばん手がかかりません。

置く場所対策考え方
機器ごと交流リアクトル・直流リアクトル出す量を減らす。換算係数が3.4から1.8や1.4に下がる
機器ごとPWMコンバータ(高力率のコンバータ)入力の電流を正弦波に近づける
設備全体直列リアクトル付きの進相コンデンサコンデンサでの拡大を防ぎ、一部を吸収する
設備全体LC形フィルタ(パッシブフィルタ)特定の次数を吸収する
設備全体アクティブフィルタ逆の電流を流して打ち消す
設備全体多パルス化変圧器の結線で次数を打ち消す(12パルス・24パルス)
※ JEMAの資料の対策の分け方による。どれを選ぶかは、機器メーカーと設計・工事の会社と相談して決める

測定で確かめるとき

ガイドラインの判定は、計算書(等価容量と流出電流の計算)で行うのが基本です。測定が役に立つのは、コンデンサのうなりや漏電遮断器の誤動作などの原因を探すときと、更新の前後で変化を比べたいときです。測定は、電力の品質を測れる測定器を受電点や変圧器の二次側などにつなぎ、次数ごとの電流と電圧のひずみを記録する形が一般的です。

電気の環境の目安としては、総合電圧ひずみ率で6.6kVの配電系統が5%、特別高圧の系統が3%という「高調波環境目標レベル」があります(JEMAの手引き)。これは系統全体の目標で、需要家ごとの上限値とは別のものです。測る時刻と負荷の状態で値は大きく変わるので、空調がよく動く時間帯を入れ、前回と同じ場所・同じ条件で比べます。

主任技術者が確かめる順番

選任の主任技術者が計算を自分でするとは限りませんが、計算の前提が現場と合っているかを見るのは主任技術者の役目です。改修の見積もりを受け取ったら、次の順番で確かめます。

順番確かめること見る書類
1計算書が要る工事か、だれがいつ作って出すか見積もり、工程表、送配電事業者の案内
2受電電圧と契約電力(契約電力相当値)受電の契約の書類、請求書
3進相コンデンサにすべて直列リアクトルが付いているか、何%か単線結線図、銘板
4既設を含む高調波を出す機器の一覧(定格・回路の種類・リアクトル)竣工図書、機器表、メーカーの資料
5新しい機器の換算係数と発生率がメーカーの申告値かメーカーの技術資料
6更新のあとの点検で、コンデンサとリアクトルを念入りに見る行月次点検の点検表
※ 所長の現場で使っている表を一般化したもの

空調の更新の見積もりに、高調波の行がなかった

2つ目に選任されたオフィスビルで、選任されて2年目の12月の月次点検の日に、設置者の担当者から翌年度の空調の更新の見積もりを見せてもらいました。3階と4階の古い空調を、インバータの室外機に替える工事です。工程表は撤去・据付・試運転の行だけで、高調波の計算書の行はありませんでした。工事の会社に電話すると「空調メーカーに頼めば出せます」との答えで、だれがいつ出すかは決まっていませんでした。

メーカーに頼むにも、ビルの側の数字がそろっていませんでした。受電設備の一覧は高圧の機器だけで、エレベーターや給水ポンプのインバータは載っていません。その日のうちに竣工図書の機器表と盤の銘板を見て、高調波を出す機器の一覧(機器・定格容量・回路の種類・リアクトルの有無)を作り、高圧の進相コンデンサと直列リアクトルの銘板で、6%の直列リアクトルが付いていることも写真に撮りました。この一覧と契約電力を工事の会社に渡すと、年が明けてメーカーの計算書が届き、上限値の中に収まっていました。

そのあと、受電設備の一覧に「高調波を出す機器」の表を足し、機器を替えるたびに直すことにしました。インバータの機器を替える見積もりを受け取ったら、最初に「計算書は要るか、だれが作るか、いつ出すか」の3つを聞き、工程表に1行入れてもらいます。更新のあとの最初の夏は、月次点検でコンデンサとリアクトルのうなりとにおいを、前の年より念を入れて見ました。

計算書そのものより、ビルの側の「機器の一覧」がないことのほうが、あとで困る原因になっていました。

改修工事の計画の段階で主任技術者が確かめることは、改修工事の立ち会いの記事にもまとめています。

データセンターだとここが違う

データセンターは、UPSやサーバーの電源、インバータの空調など、高調波を出す機器の割合が一般のビルより大きくなりがちです。大きな施設では特別高圧で受電することもあり、限度値は66kV以上なら等価容量2,000kVAですが、1kWあたりの上限値は6.6kVの数分の1になります。ビルの規模の補正率も、特別高圧では電力会社との協議で決める扱いです。

私の現場でも、UPSや空調を足す計画のたびに、整流器や機器の方式(リアクトルの有無、多パルスか、高力率のコンバータか)を仕様書で確かめ、高調波を出す機器の一覧に1行足しています。サーバーの負荷は増設で年々変わるので、一覧の機器と実際の負荷の両方を見ておくことが大事です。

データセンターの電気の現場では、こうした受電の決まりと機器の選び方の両方を説明できる人が求められています。

データセンターの設備管理に転職したい方へ

「データセンター」で求人を探すと、出てくるのは施工管理や設計の求人ばかり。常駐の設備管理を探すなら、設備管理の職種を扱う転職エージェントに相談するのが近道です。私も実際に使った転職エージェントを以下の記事で紹介しているので利用してみください。

よくある質問

LED照明やパソコンも、等価容量の計算に入れますか

JIS C 61000-3-2 の対象になる、1相あたり20A以下の機器は計算の対象から外せるとされています。ただし、20Aを超える機械・装置や、汎用インバータの単体は対象です。どれを入れるかは、機器の資料で入力の電流と規格への適合を確かめて決めます。

計算書はだれが作るのですか

計算書は需要家として送配電事業者に出すものですが、機器の換算係数や発生率はメーカーの資料が要るので、設計や工事の会社を通じて用意してもらう形がとれます。主任技術者は、受電電圧・契約電力・コンデンサの直列リアクトルなど、ビルの側の前提が正しいかを見ます。

高調波を測れば、計算はいりませんか

ガイドラインの判定は、等価容量と流出電流の計算で行うのが基本です。測った値は、障害の原因を探したり、更新の前後を比べたりするのに使います。計算書の提出が要るかどうかは、送配電事業者の案内で確かめてください。

コンデンサやリアクトルの点検の記録を読み、高調波の影響を疑うときには、高圧受電設備の保守管理をまとめた本が、機器ごとの劣化の見方を確かめるのに役立ちます。

編集:公益社団法人東京電気管理技術者協会
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まとめ

高圧・特別高圧で受電する需要家は、高調波を出す機器を新設・増設・更新するときや契約電力を変えるときに、ガイドラインにもとづいて流出する高調波の電流を確かめます。判定は、等価容量(6.6kVなら50kVA)で見て、超えたら次数ごとの流出電流を契約電力1kWあたりの上限値と比べる2段階です。2023年版の技術指針では、ビルで計算を省ける5つの条件も加わりました。

障害は進相コンデンサと直列リアクトルに出やすく、対策は機器ごとのリアクトルや高力率のコンバータと、設備全体のフィルタや多パルス化に分かれます。主任技術者は、計算書の段取りと、受電電圧・契約電力・コンデンサ・機器の一覧という前提を確かめます。この記事は2026年11月時点の資料にもとづいています。

電気主任技術者の実務の記事は、電気主任技術者の実務の一覧にまとめています。選任の直後・月次点検・停電作業などの場面から、読みたい記事を探せます。

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この記事を書いた人

手取り15万円のビルメンから始めて、4社を経て外資系データセンターの所長になりました。業界15年以上、年収は1,200万円です。
保有資格:電験二種・エネルギー管理士・ビル管理士・電工一種・消防設備士甲4類・第一種冷凍機械責任者・一級ボイラー技士・宅建など
データセンターの設備・資格・転職について、現場の目線でお伝えしています。

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