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Digital Edgeのデータセンター|東京・横浜・大阪・神戸の9棟の出どころと設備、求人の読み方

Digital Edge(デジタルエッジ)の公式サイトや業界の資料を見ると、「TYO1」「TYO4・5・6」「OSA2」といった施設の記号が並んでいて、どこにある、どんな建物なのかが分かりにくいと思います。2020年にできた新しい会社なのに、1980年代に建った建物を持っているのも不思議に見えるかもしれません。理由は、日本の9棟のうち7棟が、伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)とアルテリア・ネットワークスから取得した拠点だからです。

ここでは、Digital Edgeの公式サイトの日本の拠点一覧とスペックシート、取得や開業の発表、公式の採用ページをもとに、9棟の出どころ、公表されている設備、設備の仕事の求人の読み方を整理しました。情報は2026年10月時点のものです。

この記事で分かること
  • Digital Edgeの日本の9棟の場所と、CTC・アルテリアから取得した7棟と自社で開発した2棟の違い
  • 公式一覧の横浜キャンパスの「18.5MW」をどう読むか
  • スペックシートが公開されている4棟の受電・発電機・冷却の違い
  • 日本の設備の求人2件の中身と、応募の前に確かめたいこと
目次

Digital Edgeはどんな会社か

Digital Edgeは、2020年8月に、米国の投資会社Stonepeakと、エクイニクスなどでデータセンター事業を率いてきた経営陣が立ち上げた、アジア太平洋のデータセンター事業者です。本社はシンガポールにあり、設立のときにStonepeak・その投資家・経営陣で合わせて10億ドルの出資を約束しました。初代のCEOは、2005年から2019年までエクイニクスのアジア太平洋の事業を率いたSamuel Lee氏です。

項目内容
会社Digital Edge(本社シンガポール)。日本の運営会社はデジタルエッジ・ジャパン合同会社
設立2020年8月(設立の発表)。日本の運営会社は2020年5月に法人番号が指定されている
日本の運営会社の所在地東京都千代田区大手町(2023年6月に有楽町から移転)
主な出資者Stonepeak(米国の投資会社)
CEOJohn Freeman氏(2025年に就任。創業時のCEOはSamuel Lee氏)
拠点のある国公式サイトの拠点一覧では、日本・韓国・中国・インド・インドネシア・フィリピン・タイ
確保したIT電力アジア太平洋の全体で1.8GW(2026年5月の発表)
日本の拠点東京・横浜・大阪・神戸の9棟(公式の拠点一覧は7項目。横浜の3棟を1項目にまとめている)
出典:Digital Edgeの設立の発表(2020年8月)、公式サイトの会社紹介と日本の拠点一覧、2026年5月22日の資金調達の発表、国税庁の法人番号公表サイト(いずれも2026年10月に確認)。CEOの交代はDCDの報道(2025年2月)による

日本の運営会社は株式会社ではなく合同会社です。上場していないので、有価証券報告書のような公的な開示はありません。この記事の数字は、会社が出している拠点一覧・スペックシート・発表と、報道によるものです。

日本でのあゆみ:取得した7棟と、自社で開発した2棟

Digital Edgeは、設立の発表のときにはすでに日本で2つの案件を手がけていました。1つは大阪の中心部での12MWの施設の開発、もう1つはCTCとの提携で、その最初の対象が東京の「目白坂データセンター」でした。そこから2025年までの5年で、取得と開発を組み合わせて9棟まで増やしています。

Digital Edgeの日本でのあゆみを示した年表。2020年8月に設立を発表し、大阪の12MWの開発とCTCの目白坂データセンターの提携で日本に参入。2021年3月にアルテリア・ネットワークスがComSpace I・IIの譲渡を発表し、5月にDigital Edgeが取得を発表。2021年4月にOSA1を着工し2022年1月に運用開始。2021年12月にCTCから東京・横浜・神戸の5拠点を取得し、国内は約38MWに。2023年3月にヒューリックとTYO7の開発を発表し、2025年9月に開業。2025年1月に16億ドル超を調達、2026年5月に5.75億ドルの融資で日本を含むキャンパスの拡張を発表
  • 2021年3〜5月:アルテリア・ネットワークスからComSpace I・IIを取得
    アルテリアが2021年3月31日に発表し、Digital Edgeが5月に取得を発表しました。ComSpace I(中央区、いまのTYO2)は土地・建物・設備ごと買い取り、アルテリアが借りて基幹のネットワークに使い続ける形です(2021年の発表時点)。ComSpace II(新宿区、いまのTYO3)は事業ごとの譲渡でした。
  • 2021年4月〜2022年1月:OSA1を自社で設計・建設
    大阪ビジネスパークの京阪神ビルディングのビルの中に、同社として初めて自社で設計・建設したデータセンターです。2021年4月に着工し、2022年1月4日に運用を始めました。
  • 2021年12月:CTCから東京・横浜・神戸の5拠点を取得
    取得額は260億円(約2.3億ドル)で、約5,000ラック・IT電力18.5MW相当が加わり、日本の事業はIT電力で約38MWになったと発表しています。5拠点のうち4拠点は土地ごとの取得で、CTCは引き続きこれらの拠点を使う大事な顧客として残りました。CTC側の発表では譲渡価額は約241億円です。
  • 2023年3月〜2025年9月:ヒューリックとTYO7を開発
    不動産会社のヒューリックと共同で開発し、2025年9月24日に開業しました。発表では、東京で7棟目、日本で9棟目のデータセンターです。ヒューリックにとっては初めての都市型のデータセンターで、同社の社長は、これを皮切りに都市型のデータセンターの開発を加速するとコメントしています。

日本の拠点:東京・横浜・大阪・神戸の9棟

公式サイトの日本の拠点一覧には、OSA1・OSA2・TYO1・TYO2・TYO3・TYO4〜6(横浜キャンパス)・TYO7の7項目が載っています。横浜キャンパスは3棟なので、建物の数では9棟です。東京の4棟は都心に、横浜の3棟は郊外に、大阪と神戸に1棟ずつあります。横浜キャンパスを神奈川県のほかの施設と並べた一覧は、神奈川・横浜のデータセンターの記事にまとめています。

Digital Edgeの日本の9棟の場所を示した模式図。東京の都心に文京区関口のTYO1、中央区日本橋のTYO2とTYO7(300m以内)、新宿区歌舞伎町のTYO3、横浜市都筑区に横浜キャンパスのTYO4・5・6の3棟。関西に大阪市中央区城見のOSA1と、神戸市北区のOSA2。旧CTC・旧アルテリア・自社開発を色で分けている
施設所在地出どころ電力容量キャビネット数特徴
TYO1東京都文京区関口旧CTC(目白坂データセンターとみられる)3.76MW940制震構造、ガスタービン発電機
TYO2東京都中央区日本橋(大手町に隣接)旧アルテリア(ComSpace I)1MW729公式は「東京で最も高いキャリア密度」と説明。設備の詳細は非公開
TYO3東京都新宿区歌舞伎町旧アルテリア(ComSpace II)3.9MW1,615空冷のパッケージ空調、別々の変電所から3回線で受電
TYO4・5・6神奈川県横浜市都筑区旧CTC(横浜コンピュータセンター)18.5MW(3棟の合計として掲載)5,000(3棟の合計)郊外の3棟のキャンパス。設備の詳細は非公開
TYO7東京都中央区日本橋小舟町自社開発(ヒューリックと共同)4.8MW9702025年9月開業。免震、データホールの4フロアは二重床なし
OSA1大阪市中央区城見(大阪ビジネスパーク)自社開発(京阪神ビルディングのビル内)14.4MW2,9322022年1月開業。中間層免震、燃料48時間
OSA2関西(神戸市北区)旧CTC(神戸コンピュータセンター)非公開非公開公式はミッションクリティカルな用途向けで、災害復旧の実績や東京との地理的な冗長を強みとして紹介
出典:Digital Edgeの公式サイトの日本の拠点一覧(電力容量・キャビネット数・特徴)、各施設のスペックシート(TYO1・TYO3・TYO7・OSA1)、2021年の取得の発表(いずれも2026年10月に確認)。公式一覧はOSA2の所在地を「関西」としていて、神戸市北区はCTCの施設としての所在地による。TYO1が旧CTCの目白坂データセンターであることは、所在地と海外のデータベースの記載からの読みで、公式の明記はない

大阪のOSA1は、京阪神ビルディングが持つ16階建てのデータセンター向けのビル(京阪神OBPビル)の中にあります。同じビルには、エクイニクスのOS3も入っています(DCDの報道と海外のデータベースによる)。

1つのビルに2つのデータセンター事業者が入っている例です。エクイニクスの拠点はエクイニクス・ジャパンの記事で紹介しています。

横浜キャンパスの「18.5MW」は、CTCの5拠点の合計と同じ値

公式一覧では、横浜キャンパス(TYO4・5・6)の電力容量を18.5MW、キャビネット数を3棟の合計で5,000としています。この2つの数字は、2021年12月の取得の発表で、CTCから取得した東京・横浜・神戸の5拠点の合計として書かれた「約5,000ラック・IT電力18.5MW相当」とちょうど同じです。

公式一覧の電力容量を足すと、OSA2を除いて約46.4MWになります。一方、2021年12月の発表の「国内で約38MW」に、その後に開業したTYO7の4.8MWと、OSA1の14MWから14.4MWへの増加分を足すと約43MWです。足し算の結果が3MWほど多くなります。

ここからは私の読みです。横浜の18.5MWが5拠点の合計の値なら、同じく旧CTCのTYO1の3.76MWなどが、横浜の値と二重に数えられている可能性があります。

施設ごとの数字を使って求人の規模を比べるときは、横浜の値がキャンパスだけの値なのかを、面接で確かめるのが確実です。公式一覧の値と発表の値を並べるとこうした食い違いが見えてくるので、施設の規模は1つの数字だけで判断しないほうが安全です。

当ブログの地図で見る、9棟の出どころ

当ブログの日本のデータセンター地図のデータで、Digital Edgeの施設を数えました(2026年10月26日、手で数えたもの)。9件で、すべて稼働中です。それぞれの出どころで分けると、旧CTCが5棟(TYO1、横浜の3棟、OSA2)、旧アルテリアが2棟(TYO2・TYO3)、自社開発が2棟(OSA1・TYO7)でした。

9棟のうち7棟が、ほかの会社から取得した拠点です(TYO3は建物ではなく事業の譲受)。なお、旧CTCの「5棟」と、取得の発表の「CTCの5拠点」は同じものではありません。5拠点のうち、いまの公式一覧に残っているのは3拠点(TYO1・横浜キャンパス・OSA2)で、横浜が3棟あるので建物では5棟になります。

Digital Edgeの日本の9棟を出どころで分けた図。旧CTCの5棟(TYO1・横浜キャンパスのTYO4・5・6・OSA2)、旧アルテリアの2棟(TYO2・TYO3)、自社開発の2棟(OSA1・TYO7)。各棟の公式の電力容量を横棒で示し、横浜キャンパスの18.5MWはCTCの5拠点の合計と同じ値であることを注記。横浜の3棟の開設は1988年・2001年・2013年、OSA1は2022年、TYO7は2025年。当ブログの地図のデータで2026年10月26日に数えた

建物の古さも、出どころで大きく違います。報道によると、横浜コンピュータセンターの3棟は1988年・2001年・2013年に開いた建物です。海外のデータベースでは、神戸の施設は1995年、TYO1は2008〜2009年に開いたとされています。

一方、自社開発の2棟は2022年と2025年の開業です。同じ会社の中に、30年以上使われてきた建物と、開業して1年ほどの建物が並んでいます。

地図には、同じ建物がCTCの名前でも載っている

数えている途中で気づいたことがあります。当ブログの地図には、Digital Edgeの9件とは別に、CTCの名前の施設が5件載っています。

目白坂データセンター(文京区)、横浜コンピュータセンターの東館・西館と横浜北館(都筑区)、神戸コンピュータセンター(神戸市北区)です。これは2023年の業界メディアのデータセンターのカタログに、CTCが自社のデータセンターとして答えたものをもとにした行です。

2021年12月の発表のとおり、CTCは建物を売ったあとも、これらの拠点を使う顧客として残り、自社のITサービスを提供しています。建物の持ち主はDigital Edge、その中でサービスを出しているのはCTC、という関係なので、同じ建物が2つの会社の名前で世の中に出ているわけです。地図では、どちらの会社の名前で探しても見つかるように両方の行を残し、同じ建物であることを詳細に書き添えることにしました。

一方、取得の報道で5拠点に含まれていた渋谷と港区の2つの施設は、いまの公式の拠点一覧には載っていません。今どう使われているかは、今回確かめた資料では分かりませんでした。

ほかの会社から取得した建物で働くときは、その建物の中に「前の持ち主」がお客様として残っていることがあります。面接では、建物と設備の持ち主、保守の会社、お客様が、それぞれどこの会社なのかを聞いておくと、入ってからの連絡の相手が見えてきます。

公表されている設備の特徴

スペックシートが公開されているのは、TYO1・TYO3・TYO7・OSA1の4棟です。TYO2・横浜キャンパス・OSA2は「詳細はお問い合わせ」となっています。4棟の値を並べると次のとおりです。

項目TYO1(旧CTC)TYO3(旧アルテリア)TYO7(2025年開業)OSA1(2022年開業)
受電3回線(同じ変電所から)3回線(別々の変電所から)3回線(同じ変電所から)2回線(報道では77kVの本線・予備線)
UPSN+1(並列冗長)N+1N+1(キャッチャーUPS。日本語の一覧では「プライマリUPS」)N+1(ブロック冗長)
非常用発電機ガスタービン4,000kVA×3台(N+1)ガスタービン3,500kVA×2台(N+1)ガスタービン4,500kVA×3台(N+1)ガスタービン(N+1。台数・容量の記載なし)
燃料24時間24時間24時間48時間
冷却床下吹き出しの空調(N+1)空冷のパッケージ空調(N/N+1)ファンウォール(3〜6階)と床下吹き出し(7階)(N+20%)CRAHと空冷のモジュールチラー(N+20%)
設計PUE(年間)1.51.81.311.32
消火窒素ガスIG55(アルゴナイト)窒素ガス(共用部はスプリンクラー)窒素ガス
地震への備え制震記載なし免震、1階を高くして浸水に備える中間層免震と各階のオイルダンパー
キャビネットあたりの電力4kVA2.4kVA5kVA4kVA(日本語の一覧では5kVA)
出典:Digital Edgeの各施設のスペックシート(英語版)と日本の拠点一覧(2026年10月に確認)。OSA1の77kVはASCIIの記事(2023年5月)による(スペックシートには電圧の記載なし)。OSA1のキャビネットあたりの電力はスペックシートの値で、日本語の一覧の5kVAと食い違う

発電機は4棟ともガスタービン。燃料は東京が24時間、大阪が48時間

公表されている4棟の非常用発電機は、すべてガスタービンでした。燃料の備えは、東京の3棟が24時間、大阪のOSA1が48時間です。東京の3棟はどれも都心の建物で、敷地に大きな燃料のタンクを置きにくいことが関係していると私は見ています。

24時間で燃料が尽きる建物では、停電が長引いたときに燃料の補給を手配する時刻が早くなり、補給の業者との取り決めが設備管理の大事な仕事になります。発電機の燃料の考え方は非常用発電機の記事でまとめています。

なお、2023年のASCIIの記事では、OSA1はビルが持つ自家発電の設備を備えていると書かれています。建物の持ち主と、データセンターの事業者が別の会社なので、発電機のような建物の設備がどちらの持ち物で、点検をだれが受け持つのかは、拠点ごとに確かめる必要があります。

受電電圧が分かるのは、報道のあるOSA1だけ

スペックシートには受電の回線の数は書かれていますが、電圧は書かれていません。OSA1は、2023年の報道で77kVの本線と予備線の2系統で受電するとされています。

電気主任技術者の第三種の免状で監督できるのは5万V未満の設備なので、77kVで受電する設備の主任技術者には第二種以上の免状が要ります。東京の3棟の受電電圧は、今回確かめた資料には載っていませんでした。受電電圧と免状の関係は電気主任技術者の記事で書いています。

設計PUEは、古い建物で1.5〜1.8、新しい建物で1.3台

設計PUEは、取得したTYO1が1.5、TYO3が1.8、自社開発のTYO7が1.31、OSA1が1.32でした。TYO2も公式一覧では1.5です。冷やし方も、取得した建物は床下吹き出しやパッケージ空調、新しい建物はファンウォールや空冷のモジュールチラーと分かれています。冷やし方の違いは冷却方式の記事で書いています。

取得した建物では、同じ空調でも機器の年代や方式がそろっていないことが多く、更新の計画を立てながら動かす仕事が中心になると考えられます。PUEの計算方法はPUEの記事で書いています。

公式一覧の認証の欄には、TYO1・TYO3・TYO7・OSA1に「Tier 3」と書かれています。どの機関のどの評価にもとづくのかは、一覧からは読み取れませんでした。「Tier3相当」のような表記の読み方はTierの記事で書いています。

最近の動き

  • 2025年1月:16億ドル超の資金を調達
    株式で約6.4億ドル、融資で10億ドルを集めたと発表しました。当時のアジア太平洋の拠点は21で、500MW超を運用・建設・開発中としていました。
  • 2025年:CEOが交代
    グループのプレジデントだったJohn Freeman氏がCEOになり、創業時からのSamuel Lee氏は取締役会のシニアアドバイザーに移りました。
  • 2025年9月:TYO7が開業
    上のあゆみのとおりです。発表の時点ではLEEDのシルバー認証の取得を目指すとしていて、いまの公式一覧の認証の欄にはLEED Silverが載っています。
  • 2026年4月:会社の売却を含む検討が報じられる
    Bloombergが関係者の話として、Digital Edgeが会社の一部または全部の売却を含む選択肢を検討していると伝えました(評価額は最大100億ドル)。会社の発表ではなく、決まったことではありません。
  • 2026年5月:5.75億ドルの融資を発表
    グループの持株会社として初めての融資で、日本を含む既存の市場のキャンパスの拡張に充てるとしています。日本の具体的な新しい拠点の名前は書かれていません。
  • 2026年10月:運営会社のCTCファシリティーズを100%子会社にすると発表
    旧CTCの建物を運営してきたCTCファシリティーズが、2027年4月1日にデジタルエッジ・ジャパンの100%子会社になり、社名をデジタルエッジ・ファシリティーズに変えると発表しました。会社の概要と求人はCTCのデータセンターの記事にまとめています。

2021年のCTCとの提携の発表では、神戸コンピュータセンターの敷地に、Digital Edgeが大規模なデータセンターを建てる計画を検討しているとされていました。その後、日本で新しい拠点の着工の発表は見つかっていません。

ただ、2026年10月の公式の採用ページには、日本で建設のプロジェクトを担う職種の求人が出ています。今後、日本で新しい建物の発表があれば、この記事にも書き足します。

平均年収と待遇

Digital Edgeは上場していないので、有価証券報告書の平均年間給与のような数字はありません。2026年10月に確かめた公式の採用ページの設備の求人2件にも、年収の記載はありませんでした。2025年に求人サイトに出ていた同社の設備の求人でも、給与は「経験を考慮のうえ相談」とされていました。

年収の見当をつけるには、ほかの事業者の求人と比べるのが現実的です。データセンターの設備の仕事の年収を雇い主の立場ごとに並べた比べ方は年収の記事で書いています。

固定残業代や夜勤の手当の読み方は、次の記事にまとめています。

設備管理の求人を見るときに確かめたいこと

2026年10月26日に、Digital Edgeの公式の採用ページで日本の求人を見ると13件あり、勤務地はすべて東京でした。そのうち、データセンターの設備の仕事は次の2件です。

求人勤務の形主な仕事求める経験・資格言葉
Critical Facilities Technician (Shift), Japan24時間365日の交替勤務電気・空調・消防・中央監視(BMS)・電力の監視(EPMS)の巡回と点検、警報の確認、予防保全、手順書に沿った切り替えや緊急時の対応の補助、業者の立ち会い、記録建物の設備・電気・機械・空調などの運用の経験。法令で必要な場合は電気の開閉操作などの公的な資格英語は「望ましい」
Facility Engineer, Japan時間外の対応とオンコールの当番あり電力・温湿度・稼働率の目標を守ること、PUEの改善、手順書と図面の管理、業者の管理、事故の対応と原因の分析、変更や容量の管理データセンターなどで3年以上の経験。電気・消防・機械の資格かデータセンターの民間資格(CDCP・CDFOM)が望ましい日本語と英語のビジネスレベルが望ましい
出典:Digital Edgeの公式の採用ページの「Critical Facilities Technician (Shift), Japan」と「Facility Engineer, Japan」(いずれも2026年10月26日に確認)。勤務地は「Japan」とあり、採用ページの一覧では東京。年収の記載はない。求人は掲載が入れ替わる

2件とも求人票は英語で書かれていて、電験や電気主任技術者の名前は出てきません。仕事の中身は、交替勤務で設備を回って点検し、警報に対応する人と、その上で設備の数字と業者を管理する人に分かれています。夜勤の働き方は夜勤の記事で書いています。

どちらにも、MOP・SOP・EOPと呼ばれる手順書に沿って作業することが書かれていて、外資系のデータセンターでよく見る働き方です。英語を使う場面は英語の記事で書いています。

  • どの建物に配属されるか:求人には拠点の名前がありません。2022年や2025年に開いた建物と、1980年代から使われてきた建物では、設備の年代も仕事の中身も違います。
  • 建物と設備の持ち主、保守の会社:OSA1のようにビルの持ち主が別の会社だったり、TYO7のように共同で開発した建物だったりします。2021年12月の報道では、CTCのグループのデータセンターの運営会社のCTCファシリティーズに、Digital Edgeと関電エネルギーソリューションが出資し、3社で運営するとされていました。同じ建物で働く設備の人が、Digital Edgeの社員とは限りません。
  • 受電電圧と選任の予定:受電電圧が分かるのは、報道で77kVとされたOSA1だけです。電気主任技術者として選任される予定があるか、だれが選任されているかを聞いておきます。
  • 交替勤務の形とオンコール:交替勤務のシフトの組み方、夜勤の人数、オンコールで呼ばれたときに何分で着く決まりかを確かめます。
  • 英語を使う場面と量:求人票の英語は「望ましい」ですが、手順書や報告が英語なのか、日本語なのかで、入ってからの負担が変わります。
データセンターの設備管理に転職したい方へ

「データセンター」で求人を探すと、出てくるのは施工管理や設計の求人ばかり。常駐の設備管理を探すなら、設備管理の職種を扱う転職エージェントに相談するのが近道です。私も実際に使った転職エージェントを以下の記事で紹介しているので利用してみください。

名前の似た会社

名前この記事で押さえたい点
Digital Edge(デジタルエッジ・ジャパン合同会社)この記事の会社。日本の9棟を持ち、運営する
伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)2021年12月に東京・横浜・神戸の5拠点をDigital Edgeに譲渡した。その後も拠点を使う顧客として、ITサービスを提供している
アルテリア・ネットワークス2021年にComSpace I・IIをDigital Edgeに譲渡した。ComSpace Iは借りて使い続けるとしていた(2021年の発表)。ComSpace IIIや虎ノ門など、ほかのComSpaceは自社で運営している(2023〜2024年の業界メディアのカタログなど)
EdgeConneX(エッジコネックス)米国発の別のデータセンター事業者。2025年に日本に参入し、関西で開発を進めている
エクイニクスの「デジタルエッジ」エクイニクスが使う、ITの基盤を利用者の近くに置く考え方を指す言葉で、会社の名前ではない
出典:Digital Edge・CTC・アルテリア・ネットワークス・EdgeConneXの発表と、各社の公式サイト(2026年10月に確認)

まとめ

  • Digital Edgeは2020年にできたシンガポール本社のデータセンター事業者で、日本では東京・横浜・大阪・神戸に9棟を持っています。
  • 9棟のうち7棟は、CTC(5棟)とアルテリア・ネットワークス(2棟)から取得した拠点で、自社で開発したのはOSA1とTYO7の2棟です。
  • 公式一覧の横浜キャンパスの18.5MW・5,000キャビネットは、CTCから取得した5拠点の合計と同じ値です。施設ごとの数字を比べるときは注意が要ります。
  • 公表されている4棟の発電機はすべてガスタービンで、燃料は東京が24時間、大阪が48時間。設計PUEは取得した建物で1.5〜1.8、新しい建物で1.3台です。
  • 非上場で年収は公表されていません。設備の求人は東京の交替勤務とオンコールのある2件で、応募の前に、配属される建物・設備の持ち主・選任の予定・英語を使う場面を確かめましょう。

Digital Edgeのほかの拠点の近くにある、ほかの事業者のデータセンターは、日本のデータセンター地図で探せます。

Digital Edgeの現場と選考に向けた準備を、採用の現場を知る立場から詳しく知りたい方は、noteの記事にまとめています。

データセンターへ転職したい人へ

データセンター設備管理の求人は、一般の転職サイトに出ないことが多く、効率良く求人を探したいなら転職エージェントの利用が必須になります。以下の記事では、実際に私がDC転職で利用していたエージェントを紹介しているので、是非利用してみてください。

データセンター事業者の記事は、データセンター事業者の一覧にまとめています。事業者の種類ごとに、読みたい会社を探せます。

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この記事を書いた人

手取り15万円のビルメンから始めて、4社を経て外資系データセンターの所長になりました。業界15年以上、年収は1,200万円です。
保有資格:電験二種・エネルギー管理士・ビル管理士・電工一種・消防設備士甲4類・第一種冷凍機械責任者・一級ボイラー技士・宅建など
データセンターの設備・資格・転職について、現場の目線でお伝えしています。

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