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日本に来ている外資系データセンター事業者|国別・拠点・規模で見る主な会社

外資系のデータセンター事業者25社。施設のうち外資系の割合は稼働中12%・建設中64%・計画中55%

求人票に「外資系データセンター」と書かれていても、どこの国の会社で、日本にどれくらい建物を持っているのかは、社名を見ただけでは分かりにくいと思います。AirTrunk、STACK、Princeton Digital Groupのように、日本ではまだ名前を聞く機会が少ない会社も増えてきました。

ここでは、当ブログの「日本のデータセンター地図」のデータから外資系の事業者の施設を数え、本社の国・拠点の場所・状態(稼働中・建設中・計画中)で整理しました。各社の情報は、公式の発表と報道で2026年11月5日時点のものを確かめています。

この記事で分かること
  • 日本で施設を持つ外資系のデータセンター事業者(25社)と、本社の国
  • 地図のデータで数えた97件の内訳(状態・国・地域)
  • 建設中・計画中の施設で外資系が6割を占めていること
  • 米国・英国・豪州・シンガポールなど国ごとの主な会社と、最近の動き
  • 外資系の施設で設備管理の仕事を探すときに確かめたいこと
目次

この記事で「外資系」と数えた会社

この記事では、海外に本社を置くデータセンター事業者と、その日本法人を「外資系」としました。エクイニクス・ジャパンのように日本法人の名前で動いている会社も、親会社が海外なら外資系に入れています。

日本の会社と海外の会社が組んだ合弁の会社(三菱商事とDigital RealtyのMCデジタル・リアルティ、関西電力とCyrusOneの関西電力サイラスワンなど)は「合弁」として分けて数え、国は海外側の会社の国にしました。建物を持つだけの投資の会社(シンガポールのKeppel DC REITなど)も、地図のデータで事業者や所有者として載っている施設は数えています。

一方で、AWS・Microsoftのようなクラウドの会社が自社で使う施設は、場所が公表されていないものが多く、地図のデータに入っていません。数えた範囲は、当ブログの地図に載っている施設だけです。

地図のデータで数えると97件。建設中・計画中では6割が外資系

当ブログの地図のデータ(全511件)のうち、外資系の事業者の施設は97件でした(単独の外資系84件、日本企業との合弁13件。2026年11月9日に数えた値)。1棟・1拠点を1件とし、同じキャンパスの建物は1棟ずつ数えています。

当ブログの地図のデータで、外資系の事業者の施設が占める割合を状態ごとに示した横棒グラフ。稼働中は437件のうち53件で12%、建設中は36件のうち23件で64%、計画中は38件のうち21件で55%。2026年11月9日時点

状態ごとに見ると、稼働中の437件のうち外資系は53件(12%)ですが、建設中の36件では23件(64%)、計画中の38件では21件(55%)でした。いま動いている施設の多くは日本の通信会社やIT企業のものですが、これから建つ施設の多くは外資系の事業者のものです。全国の施設の数が開設年ごとにどう増えてきたかは、データセンター数の推移の記事にまとめています。

数字から読み取れることとして、ここ数年の大型のデータセンターの建設は、海外の事業者と投資の会社が引っぱっていると見ています。建設中・計画中の施設が稼働すると、外資系の現場で働く人の数も増えていくはずです。

なお、印西の2棟目(TYO2)は、シンガポールのSTT GDCが2026年10月27日に発表したグリーンローンの資料で建設中と書かれているため、建設中として数えています。Colt DCSの印西5も、工事が進んでいるという報道から建設中に数えています(公式の拠点のページは2026年11月9日時点で計画中の表示)。

本社の国で見ると、米国とシンガポールで4分の3

外資系の施設97件を本社の国で分けた横棒グラフ。米国49件(稼働中30・建設中12・計画中7)、シンガポール24件(稼働中12・建設中6・計画中6)、英国10件(稼働中7・建設中1・計画中2)、豪州8件(稼働中3・建設中3・計画中2)、香港5件(稼働中1・建設中1・計画中3)、台湾1件(計画中1)
本社の国件数主な会社
米国49件(稼働中30・建設中12・計画中7)エクイニクス、Digital Realty(MCデジタル・リアルティ)、Ada Infrastructure(Ares傘下)、Vantage、STACK、CyrusOne(関西電力サイラスワン)、EdgeConneX、cloudHQ、Google
シンガポール24件(稼働中12・建設中6・計画中6)Digital Edge、DayOne、STT GDC、Princeton Digital Group、FLOW、GLP、Empyrion Digital、CapitaLand、Keppel DC REIT
英国10件(稼働中7・建設中1・計画中2)Colt DCS
豪州8件(稼働中3・建設中3・計画中2)AirTrunk、グッドマン、NEXTDC
香港5件(稼働中1・建設中1・計画中3)ESR
台湾1件(計画中1)中華開発資本(CDIB)

米国の49件のうち、エクイニクスとMCデジタル・リアルティの2社で30件を占めます。エクイニクスは2000年に日本法人を設立し、MCデジタル・リアルティは2017年に設立された会社で、この2社の施設の多くは稼働中です。残りの19件は、Ada Infrastructure・STACK・Vantage・EdgeConneX・cloudHQなどの建設中・計画中の施設が中心です。シンガポールは24件のうち12件が建設中・計画中で、2020年以降に日本に入ってきた会社が多いのが特徴です。日本と米国を含む国別のデータセンターの数は、世界のデータセンター数の記事で比べています。

シンガポールの会社の多くは、米国や欧州の投資ファンドが出資しています(Digital Edgeは米Stonepeak、STT GDCは米KKRとシンガポールのSingtel、DayOneは米Coatueなど)。「本社の国」と「お金を出している国」は一致しないことが多いので、求人を見るときは両方を確かめると会社の性格が分かりやすくなります。

国ごとの主な会社と、日本での最近の動き

ここからは、本社の国ごとに会社を並べます。件数は当ブログの地図のデータで数えた値、最近の動きは各社の発表と報道によるものです。当ブログに会社ごとの記事がある会社は、表からその記事に進めます。

米国の会社

会社地図の件数日本での動き記事
エクイニクス・ジャパン20件(稼働中18・建設中2)2000年に日本法人を設立し、同じ年にTY1を開設。東京14・大阪4の18拠点。箕面のOS5xは2027年第1四半期の開設予定エクイニクス・ジャパン
MCデジタル・リアルティ(合弁)10件(稼働中9・建設中1)三菱商事と米Digital Realtyが50%ずつ出資(2017年に発表)。2026年10月7日に茨木のKIX15(24MW)の着工を発表MCデジタル・リアルティ
Ada Infrastructure8件(稼働中1・建設中3・計画中4)物流施設のGLPの中で始まったデータセンターの開発会社。2025年3月に米AresがGLP Capital Partnersの国際事業を買収し、いまはAresのデータセンター事業の会社。2025年6月に日本のデータセンター向けのファンド(出資の約束額は約3,500億円)を組成。多摩のTKW1は2026年8月に3棟目を着工―
Vantage Data Centers2件(建設中2)茨木のKIX1キャンパス(最大68MW)を2024年5月に着工。1棟目KIX11の稼働開始の発表は、2026年11月5日時点で見つからないVantage Data Centers
STACK Infrastructure3件(稼働中1・建設中2)印西のTKY01(2棟・36MW)の1棟目を2024年10月に引き渡し、2025年10月に397億円のグリーンファイナンス。けいはんなのKIX01はESRと共同で2025年4月に着工STACK
関西電力サイラスワン(合弁)2件(建設中1・計画中1)米CyrusOne(KKRとGIPが保有。GIPは2024年にBlackRockの傘下)と関西電力が50%ずつ出資。精華町のOSK1は最初の16MWを2028年第1四半期までに稼働予定関西電力サイラスワン
EdgeConneX2件(建設中1・計画中1)スウェーデンの投資会社EQTの傘下。2025年に日本に入り、2026年3月に京田辺のITM01(キャンパス200MW)を着工―
cloudHQ1件(計画中1)印西牧の原駅前の商業施設BIG HOPの敷地にデータセンター2棟を建てる再開発の構想(2030年代半ばごろの稼働が目標)。2026年10月に住民説明会を開いた。大阪のコスモスクエアではESRと合弁BIG HOPの記事
Google1件(稼働中1)2023年4月に印西で日本で初めての自社データセンターの開所式。2022年に2024年までの1,000億円の投資を発表―

Ada Infrastructureは、親会社がシンガポールのGLPから米国のAresに替わったため、この記事では米国の会社として数えています。米国の会社は、エクイニクスのように多くのお客様が区画を借りる「コロケーション」の会社と、STACK・Vantage・EdgeConneXのように大口のお客様1社にまとめて貸す「ハイパースケール向け」の会社に分かれます。後者の施設は、1棟が18〜28MWと大きく、印西と大阪北部・京阪奈に集まっています。

英国の会社

会社地図の件数日本での動き記事
Colt DCS(Coltデータセンターサービス)10件(稼働中7・建設中1・計画中2)米Fidelityの傘下。2014年に日本のKVHを買収して日本に入った。2025年2月に印西4(全体で20MW)の第1期を開業し、2025年10月にESRとの合弁で箕面の計画(130MW)を発表Colt DCS

豪州の会社

会社地図の件数日本での動き記事
AirTrunk4件(稼働中3・計画中1)2024年12月に米Blackstoneとカナダの年金基金CPP Investmentsによる買収が完了。2021年11月に印西のTOK1をお披露目。2026年3月に1,916億円のグリーンローン(借り換えとTOK1の次の期の開発)を発表し、10月にはTOK1を液冷に対応させる投資として報じられたAirTrunk
グッドマン3件(建設中2・計画中1)物流施設の開発会社。印西とつくばでデータセンターを開発し、2026年8月につくばの第1期50MWでハイパースケール事業者と20年の賃貸契約―
NEXTDC1件(建設中1)2025年12月に東京タワーの隣(港区)でTK1(28MW)の起工式。2030年後半の稼働を目指す―

シンガポールの会社

会社地図の件数日本での動き記事
Digital Edge9件(稼働中9)米Stonepeakの支援で2020年に設立。CTCなどから取得した建物と自社で建てた建物で9棟。2025年9月に日本橋のTYO7を開業Digital Edge
DayOne3件(建設中2・計画中1)中国のGDSの海外部門が2025年1月に独立して改称。2024年3月に日本参入を発表し、府中は2025年8月に着工DayOne
STT GDC2件(稼働中1・建設中1)2026年9月にKKRとSingtelによる買収が完了。2025年6月に印西のSTT Tokyo 1の開業を発表し、2026年10月27日に2棟(計70.8MW)向けに930億円のグリーンローンを発表STT GDC
Princeton Digital Group2件(稼働中1・建設中1)米Warburg Pincusの支援で2017年に設立。2025年4月にさいたま市のTY1(キャンパス96MW)を開業し、2025年10月に東京に日本の本社を開設PDG
FLOW Digital Infrastructure2件(建設中1・計画中1)投資会社PAGのデータセンター事業。2025年7月に都心のTK7・TK8(計30MW)を発表、TK7は2027年第1四半期の予定―
GLP2件(計画中2)物流施設の開発会社。昭島市と白井市でデータセンターを含む計画(地図のデータで事業者がGLPの名前で載っている2件)―
Empyrion Digital1件(計画中1)投資会社Seraya Partnersの傘下。2024年9月に東京のJP1(25MW、2027年後半の予定)を発表―
CapitaLand Investment1件(計画中1)2025年2月に大阪で土地を取得。日本で最初のデータセンターで50MWの計画―
Zeus(合弁)1件(建設中1)東京建物とシンガポールの投資会社SC Capital Partnersの系列が組んだ計画。大阪市住之江区のOSA1(第1期25MW)を2025年12月に着工、2028年の稼働予定―
Keppel DC REIT1件(稼働中1)データセンターを持つ投資法人(運営はしない)。2024年7月に東京の施設の取得を発表して日本に入り、2025年9月には印西の施設の取得を発表―

シンガポールの欄には、建物を建てて運営する会社と、建物を持つだけの投資の会社が混ざっています。求人が出るのは主に前者で、Keppel DC REITのような会社が持つ建物では、運営や設備管理は別の会社が受け持ちます。

香港・台湾の会社

会社地図の件数日本での動き記事
ESR5件(稼働中1・建設中1・計画中3)物流施設の開発会社で、香港の証券取引所に上場していたが2025年に非公開化。大阪のコスモスクエアで米cloudHQと合弁(130MW)、けいはんなでSTACKと、箕面でColt DCSと組んでいるESR
中華開発資本(CDIB)1件(計画中1)台湾の金融グループ。九州電力の旧火力発電所の跡地(薩摩川内市)でAIデータセンターを計画。2026年度に着工、2032年度の本格稼働を目指すと報道(受電容量350MW)―

ESRと組んでいる米国のcloudHQは、印西牧の原駅前の商業施設「BIG HOP」の敷地にデータセンター2棟を建てる計画も進めています(地図のデータでは米国の1件として数えています)。この計画はBIG HOPの記事にまとめています。

外資系の会社は、建物を持つ会社、運営する会社、設備の管理を請け負う会社が別々のことがよくあります。求人を見たら、まず「この会社は建物の中で何を受け持つのか」を確かめてください。

場所で見ると、首都圏に65件・関西に30件

外資系の施設97件の場所を日本の模式図に円の大きさで示した図。首都圏65件(東京34・千葉22・神奈川4・埼玉3・茨城1ほか)、関西30件(大阪24・京都5・兵庫1)、九州2件(佐賀1・鹿児島1)、北海道・東北は0件

外資系の施設97件の場所は、首都圏65件、関西30件、九州2件でした。都府県で見ると東京34件、大阪24件、千葉22件で、千葉の22件はほとんどが印西市と白井市です。関西の30件は、茨木市・箕面市の大阪府北部と、京都府の京阪奈(精華町・京田辺市など)に集まっています。

施設が集まる2つの地域は、それぞれ一覧の記事にまとめています。

北海道・東北の外資系の施設は、地図のデータには1件もありませんでした。寒冷地に建つ施設は、日本の通信会社や電力会社、IT企業のものが中心です。外資系の会社は、大口のお客様がいる東京・大阪から近く、電気を大きく受けられる場所を選んでいると見ています。

施設の場所は、日本のデータセンター地図で事業者ごとに絞り込んで確かめられます。

クラウドの会社(AWS・Microsoft・Google)との関係

外資系のデータセンター事業者の大口のお客様は、多くがクラウドの会社です。クラウドの会社は、自社で建てる施設と、データセンター事業者から借りる施設を組み合わせていて、借りる場合は事業者の名前だけが表に出ます。

日本への投資の発表では、AWSが2024年1月に2027年までに東京・大阪へ2兆2,600億円、Microsoftが2024年4月に2年間で29億ドル、Googleが2022年10月に2024年までに1,000億円を投資すると発表しています。こうした投資の一部が、外資系の事業者の建設中・計画中の施設につながっていると考えられます(どの施設をどの会社が借りているかは、ほとんど公表されていません)。

外資系の施設で設備管理の仕事を探すときに確かめたいこと

外資系の事業者の施設でも、建物に常駐する設備管理の仕事は、事業者の社員だけでなく、設備管理を請け負う会社の社員が受け持っていることがよくあります。求人を見るときは、次の4つを確かめておくと、入ってからのずれが少なくなります。

  • 雇い主:事業者の社員か、設備管理を請け負う会社の社員か
  • 建物の段階:稼働中の施設の運用か、建設中の施設の立ち上げ(試運転・引き渡し)か
  • 英語:報告や手順書が英語か、本社とのやりとりがあるか
  • 受電電圧と選任:特別高圧で受電する施設か、電気主任技術者を誰が受け持つか

私が外資系のデータセンターに移ったときは、設備そのものより、作業申請や手順書の書き方と、英語の報告に慣れるまでに時間がかかりました。英語がどのくらい要るかは、外資系データセンターの英語にまとめています。

建設中・計画中の施設が多いいまは、立ち上げの段階から入れる求人も出ています。会社ごとの拠点の数や施設の規模、年収で比べたいときは、次の記事が使えます。

外資系の求人は、社名を伏せて出ていることもあります。

データセンターの設備管理に転職したい方へ

「データセンター」で求人を探すと、出てくるのは施工管理や設計の求人ばかり。常駐の設備管理を探すなら、設備管理の職種を扱う転職エージェントに相談するのが近道です。私も実際に使った転職エージェントを以下の記事で紹介しているので利用してみください。

よくある質問

日本に外資系のデータセンター事業者は何社ありますか?

当ブログの地図のデータでは、日本に施設を持つ(または建設・計画している)外資系の事業者は25社でした(合弁3社を含む。2026年11月9日時点)。地図に載らない、クラウドの会社の自社の施設は含んでいません。

日本でいちばん拠点が多い外資系の事業者はどこですか?

地図のデータの件数ではエクイニクス・ジャパンの20件(稼働中18・建設中2)がいちばん多く、MCデジタル・リアルティとColt DCSの10件、Digital Edgeの9件が続きます。件数は1棟ずつ数えた値で、施設の規模(MW)で比べると順位は変わります。規模で比べたランキングは日本のデータセンターランキングにあります。

外資系のデータセンターの設備管理には、英語が必須ですか?

会社と仕事によって違います。本社とやりとりする職や、手順書と報告を英語で書く現場では英語が求められますが、設備管理を請け負う会社の現場の仕事では、日本語が中心のことも多くあります。求人票の英語の欄と、面接で報告の言葉を確かめてください。

まとめ

  • 当ブログの地図のデータでは、外資系の事業者の施設は97件(25社、うち合弁13件・3社)
  • 稼働中では12%だが、建設中では64%、計画中では55%が外資系
  • 本社の国は米国49件・シンガポール24件で4分の3。英国(Colt DCS)・豪州(AirTrunkなど)が続く
  • 場所は首都圏65件・関西30件で、印西・白井と大阪府北部・京阪奈に集まる
  • 求人では、雇い主・建物の段階・英語・受電電圧と選任の4つを確かめる

外資系の事業者は、これから日本で建つデータセンターの多くを手がけています。会社の名前を見かけたら、本社の国と出資している会社、日本での拠点の段階を確かめると、求人の中身が読みやすくなります。

ほかの事業者のデータセンターや、同じ地域にある施設は、日本のデータセンター地図で探せます。

日本のデータセンター企業を、通信系・外資系なども含めて業界の地図としてまとめたnoteの記事もあります。

データセンターへ転職したい人へ

データセンター設備管理の求人は、一般の転職サイトに出ないことが多く、効率良く求人を探したいなら転職エージェントの利用が必須になります。以下の記事では、実際に私がDC転職で利用していたエージェントを紹介しているので、是非利用してみてください。

データセンター事業者の記事は、データセンター事業者の一覧にまとめています。事業者の種類ごとに、読みたい会社を探せます。

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この記事を書いた人

手取り15万円のビルメンから始めて、4社を経て外資系データセンターの所長になりました。業界15年以上、年収は1,200万円です。
保有資格:電験二種・エネルギー管理士・ビル管理士・電工一種・消防設備士甲4類・第一種冷凍機械責任者・一級ボイラー技士・宅建など
データセンターの設備・資格・転職について、現場の目線でお伝えしています。

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