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ビルの非常用発電機の仕組みと点検|送り先・40秒の基準・3つの法律と月1回の試運転

屋上や地下の発電機室に、非常用発電機がある。月に1回は回しているし、消防の点検の日には業者が来て何かしている。でも、停電したときにこの発電機がどこに電気を送るのか、どの法律で何を点検しているのかと聞かれると、すぐには答えられない。ビルメンになって最初の数年は、そういう人が多いはずです。

この記事では、一般のビルの非常用発電機について、中に入っている部品、停電してから電気が届くまでの流れ、送り先、消防法・建築基準法・電気事業法の3つで決まっている点検、月1回の試運転で見るところをまとめます。データセンターの発電機は別の記事で書いているので、ここでは一般のビルに絞ります。2026年11月時点の情報です。

この記事で分かること
  • ビルの非常用発電機が何のためにあり、停電のときどこに電気を送るか
  • 発電機の中に入っている8つの部品と、それぞれの役目
  • 停電から電圧確立・投入まで「40秒以内」という決まり
  • 消防法・建築基準法・電気事業法の点検と、届出が要る手続き
  • 2018年に変わった負荷運転の点検と、6年に1回にできる条件
  • 月1回の試運転で見るところと、部品の交換年の管理

発電機の始動・停止や切替の操作、点検の作業は、現場の保安規程と作業手順、メーカーの取扱説明書に従ってください。この記事は、仕組みと決まりを知るための説明です。

目次

ビルの非常用発電機は何のためにあるか

一般のビルの非常用発電機は、停電した建物で「人が逃げる」「火を消す」ための設備を動かすためにあります。電気で動く消防用設備には、停電しても動くように非常電源を付けることが消防法で決まっていて、非常電源には非常電源専用受電設備・自家発電設備・蓄電池設備・燃料電池設備の4種類があります。

延べ面積1,000㎡以上の特定防火対象物(百貨店・ホテル・病院など、不特定多数の人が出入りする建物。小規模特定用途複合防火対象物を除く)では、非常電源専用受電設備は使えません。屋内消火栓やスプリンクラーなどは自家発電設備・蓄電池設備・燃料電池設備のどれかを設けます(東京消防庁の非常電源の基準による)。スプリンクラーや屋内消火栓のポンプのように大きな電気が要る設備では、蓄電池より発電機を選ぶ建物が多くなります。

同じ発電機を、建築基準法の非常用照明・排煙設備・非常用エレベーターの予備電源としても使い、消防用と建築用を1台で兼ねている建物がよくあります。さらに、給水ポンプやエレベーターの一部、防災センターなどに送る「保安用」を兼ねる建物もあります。どこまで送るかは建物ごとに違います。

停電したとき発電機の電気が届くところと届かないところを示したビルの断面図。屋上の非常用発電機から橙色の線で、排煙機、非常用エレベーター、各階の非常用照明、非常コンセント、兼ねる建物では防災センター、地下のスプリンクラーと屋内消火栓のポンプへ送る。空調の室外機、一般の照明、テナントのコンセント、室内の空調は灰色で送らないことが多く、給水ポンプは建物次第。非常電源の容量は屋内消火栓・スプリンクラー・排煙・非常コンセントが30分以上、不活性ガス・ハロゲン化物・粉末の消火設備が60分以上、連結送水管の加圧送水装置が120分以上。自動火災報知設備は発電機を非常電源にできない。非常用照明はまず器具の電池や蓄電池設備で点く

図の灰色のところ、つまり一般の照明・空調・テナントのコンセントには、たいてい送りません。発電機の容量は防災の設備を動かせる大きさで選ぶことが多く、建物の全部を賄う大きさにはなっていないからです。「停電しても発電機があるから大丈夫」と思っているテナントは意外と多いので、聞かれたときに答えられるようにしておきたいところです。

消防用設備の非常電源には、動かし続けられる時間(容量)の決まりもあります。自家発電設備を使える主な設備は次のとおりです。

消防用設備非常電源の容量自家発電設備
屋内消火栓・スプリンクラー・屋外消火栓30分以上使える
排煙設備・非常コンセント設備30分以上使える
不活性ガス・ハロゲン化物・粉末の消火設備60分以上使える
連結送水管の加圧送水装置120分以上使える
自動火災報知設備・非常警報設備10分以上使えない(蓄電池設備など)
富山市・東京消防庁の非常電源の基準の表をもとに、主なものだけ整理(2026年11月時点)。細かい条件は自治体の基準で確かめてください

自動火災報知設備の非常電源は、非常電源専用受電設備か蓄電池設備で、自家発電設備は使えません。発電機があっても火災報知の非常電源にはならない、という点はよく誤解されます。

発電機の中に入っているもの

中小のビルでよく見るのは、屋上や機械室に置く「キュービクル式」の発電機です。金属の外箱の中に、燃料を燃やして回るエンジン(原動機)と、回転を電気に変える発電機、制御盤などがひとまとめに入っています。原動機はディーゼルエンジンが多く、大きな建物ではガスタービンもあります。

キュービクル式ディーゼル発電機の中身の図。点線の外箱の中に、ラジエーター、エンジン(原動機)、発電機、制御盤(電圧計・電流計・自動と手動の切替)、消音器と排気管、燃料小出槽、始動用蓄電池、防振ゴムが描かれ、部品ごとの役目と見るところを添えている
部品役目日ごろ見るところ
エンジン(原動機)軽油や重油を燃やして回る潤滑油の量と汚れ、漏れ
発電機エンジンの回転を電気に変える運転中の電圧・周波数、異音
ラジエーターエンジンの冷却水を風で冷やす冷却水の量、ファンのベルト
燃料小出槽エンジンのそばの小さな燃料タンク油面の高さ、漏れ
始動用蓄電池セルモーターを回してエンジンをかける電圧、充電器の表示、設置からの年数
制御盤停電を見て自動で始動・停止する「自動」になっているか、表示灯
消音器・排気管排気の音を下げて外へ出す排気の色、さびや割れ
防振ゴム揺れを建物に伝えにくくするひび、へたり

燃料小出槽の後ろに、地下などに大きな燃料タンクを持つ建物もあります。燃料の量によって消防の手続きが変わるので、あとの「届出が要るもの」で触れます。地下タンクの年1回の定期点検と漏れの点検は、発電機の燃料の地下タンクと漏れの点検にまとめています。

停電してから電気が届くまで(40秒以内)

消防用設備の非常電源になる発電機は、消防庁の告示「自家発電設備の基準」で、常用の電源が停電してから電圧確立と投入までを40秒以内に行うことが決まっています。40秒を過ぎるまで基準に合う蓄電池設備で電気を送れる場合は、この限りではないとされています。停電したときに、発電機につながる回路をほかの回路から自動で切り離せることや、電圧計と電流計を付けることも、同じ告示の決まりです。

停電してから発電機の電気が届くまでの5つの段階を縦に並べた図。1停電、2非常用照明が器具の電池や蓄電池設備ですぐ点く、3始動、4電圧確立・投入で切替器が発電機側へ、5送電でポンプや排煙機が動く。1から4までを40秒以内と示す。40秒を過ぎるまで基準に合う蓄電池設備で送れる場合は例外。復電したら切替器が商用側へ戻り、発電機は設定に従って止まり、制御盤が自動に戻っているかを確かめる

非常用照明は、発電機を待たずに点きます。建築基準法の非常用照明の予備電源は、器具に入った電池か、別置きの蓄電池設備です。

発電機を予備電源に使う場合も蓄電池と組み合わせ、停電の直後は電池で点灯させることになっています(昭和45年建設省告示第1830号)。予備電源で30分間点灯できることも決まっています。

復電すると、切替器が商用の電源側に戻り、発電機は機種の設定に従って止まります。現場で大事なのは、止まったあとに制御盤が「自動」に戻っているかです。点検や試運転で「手動」にしたまま帰ると、次の停電のとき発電機は自分では始動しません。

発電機の点検でいちばん怖いのは、壊れることより「手動」のまま戻し忘れることです。試運転のあとは、表示を指さして「自動」と声に出すところまでを1つの作業にしています。

3つの法律で決まっている点検

ビルの非常用発電機は、何の電源として付いているかによって、消防法・建築基準法・電気事業法の3つの点検がかかります。1台で兼ねている建物では、3つとも当てはまります。

法律対象になるとき
消防法屋内消火栓・スプリンクラーなどの非常電源として付いている
建築基準法非常用照明・排煙設備などの予備電源になっている
電気事業法建物の自家用電気工作物の一部になっている
法律点検・検査
消防法機器点検6か月ごと、総合点検1年ごと。総合点検で負荷運転か内部観察等(条件を満たせば6年に1回)
建築基準法建築設備の定期検査(第12条)で、自家用発電装置の始動・燃料・冷却水・蓄電池などを見る
電気事業法保安規程に定めた点検。電気主任技術者(外部委託を含む)が保安を監督する
法律報告・記録
消防法特定防火対象物は1年に1回、それ以外は3年に1回、消防署へ報告
建築基準法特定行政庁が定める時期に報告
電気事業法保安規程に沿って記録
消防法は熊本市・東京消防庁など、建築基準法は定期検査の検査結果表の項目による(2026年11月時点)

消防法の点検は、延べ面積1,000㎡以上の特定防火対象物などでは、消防設備士か消防設備点検資格者に行わせることになっています。発電機そのものは消防用設備ではありませんが、消防用設備の非常電源として付いているものは消防用設備の一部として扱われ、自動火災報知設備や誘導灯と同じように点検と報告が要ります(東京消防庁のよくある質問による)。

建築基準法の定期検査では、非常用の照明装置の予備電源の項目に、自家用発電装置について、始動の状況、燃料油・潤滑油・冷却水の状況、セル始動用蓄電池の接続、燃料と冷却水の漏れ、発電機室の給排気などが並んでいます(排煙設備の予備電源にも同様の項目があります)。消防の点検と見るものが重なるので、日程と記録を合わせておくと手間が減ります。

受変電設備の月次点検のなかで発電機をどう見るかは、建物の保安規程によります。電気主任技術者が受け持つ範囲と消防の点検との線引きは、発電機と電気主任技術者の記事に書きました。キュービクルの月次点検の全体は、次の記事にまとめています。

2018年に変わった負荷運転の点検

消防法の総合点検では、発電機に負荷をかけて運転し、異音・漏れ・振動などがないかを確かめます。負荷運転には、排気の系統にたまった燃え残りの燃料を出す目的もあります。ところが、建物の電気を止めて実際の負荷をつなぐのは難しく、屋上や地下では疑似負荷装置を運び込めない建物もありました。

そこで2018年(平成30年)6月に点検基準が変わり、次の4つが決まりました(東京消防庁の説明による)。

  1. 負荷運転の代わりに、内部観察等(原動機の決められた部分の観察、燃料噴射弁などの動作確認、潤滑油の成分分析など)で点検できる
  2. 負荷運転と内部観察等の周期を、6年に1回にのばせる(運転性能の維持に係る予防的な保全策を行っている場合)
  3. 原動機がガスタービンの発電機は、負荷運転が要らない
  4. 換気の性能の点検は、無負荷運転のときなどに行う

「予防的な保全策」は、自治体が公開している説明では、予熱栓・点火栓・冷却水ヒーター・潤滑油プライミングポンプが付いているものは1年ごとに確かめること、潤滑油・冷却水・燃料フィルター・ファンのVベルト・冷却水などのゴムホース・シール材・始動用の蓄電池などをメーカーが指定する推奨の年数で交換すること、などです。行っている場合は、それを示す書類を消防用設備等の点検票に付けます(名古屋市の説明による)。

つまり「6年に1回でいい」は、部品を年数どおりに替えていることが前提です。書類は点検業者が作ることが多いのですが、交換の年が来ていることを建物の側が知らなければ、交換の予算も日程も組めません。

届出が要るもの(燃料・設置・ばい煙)

点検とは別に、発電機を置くとき・燃料をためるときに要る手続きがあります。建物を引き継いだときは、届出の控えがそろっているかを確かめておくと安心です。

手続き当てはまるとき出す先
発電設備の設置の届出(火災予防条例)内燃機関で動く発電設備を置くとき(市町村の条例による)消防署
少量危険物の届出(火災予防条例)軽油200L以上1,000L未満、重油400L以上2,000L未満をためるとき消防署
危険物施設の許可(消防法)軽油1,000L以上、重油2,000L以上(指定数量以上)をためるとき市町村長など
ばい煙発生施設の届出(大気汚染防止法)ディーゼル機関・ガスタービンで燃料の燃焼能力が重油換算50L/h以上のとき(ガス機関・ガソリン機関は35L/h以上)電気工作物なら産業保安監督部、ほかは自治体
名古屋市・京都市の火災予防条例、堺市・岡山市の危険物の案内、近畿経済産業局の様式などによる(2026年11月時点)。数量や届出先は自治体で確かめてください

ばい煙のうち、ばい煙濃度の測定の義務は、専ら非常時に使うディーゼル機関などは対象から外されています(東京都の大気汚染防止法の測定義務の資料による)。届出が要らなくなるわけではないので、混同しないようにします。危険物の扱いは危険物取扱者(乙4)の記事で詳しく書いています。

月1回の試運転で見るところ

法令の点検は6か月・1年といった周期ですが、多くの現場では月に1回ほど、負荷をつながずに短く回す試運転(無負荷運転)をしています。周期や手順は、保安規程や保守の契約、メーカーの推奨で決めるのが普通です。見るところは、回す前・始動・回している間・止めたあとに分けると抜けにくくなります。

いつ見るところ
回す前燃料小出槽の油面、冷却水・潤滑油の量、漏れ、始動用蓄電池の電圧と充電器の表示、制御盤が「自動」か、周りに物が置かれていないか
始動何回目の始動でかかったか、かかるまでの秒数、セルモーターの音
回している間電圧・周波数、異音・振動、排気の色、漏れ、室内の温度と給排気
止めたあと制御盤を「自動」に戻したか、油面の下がり方、記録

試運転は、テナントや近所に音と排気が届きます。私の現場では、影響の少ない時間帯を選び、前もって知らせています。時間帯と知らせ方の決め方や、黒い煙が出やすい運転は、非常用発電機の騒音と排気の記事にまとめています。

注意したいのは、無負荷の試運転を何年続けても、負荷をかけたときの性能は確かめられないことです。軽い運転ばかりだと排気の系統に燃え残りの燃料がたまりやすい、というのが負荷運転や内部観察等が決まっている理由の1つです。月1回の試運転は「始動すること」を確かめる点検だと考えておくと、役割の線が引けます。

試運転で「2回目の始動」に気づいた日

2社目のオフィスビルに移って1年目の11月、月1回の試運転の日でした。屋上のキュービクル式の発電機で、セルモーターの回る音がいつもより重く、1回目の始動ではかからず、2回目でかかりました。

運転中の電圧や音には異常がなく、そのまま記録をつけて止めました。前の月までの記録を見返すと、どの月も1回でかかっていました。

制御盤の扉の内側の始動用蓄電池には、設置した年月を書いたラベルが貼ってあり、5年半ほどたっていました。保守の業者に電話してメーカーの交換の目安を聞くと、すでに過ぎているとのことでした。

業者の手元の保全の書類には交換の時期が書いてありましたが、建物の側では誰もその書類を見ていませんでした。12月に消防の機器点検が控えていたので、業者に来てもらって状態を確かめ、その月のうちに蓄電池を交換しました。

そのあと、次の3つを決めました。

  • 部品ごとの前回の交換・次の予定を1枚の表にして、建物の側でも持つ(下の図)
  • 月1回の試運転の記録に「何回目の始動でかかったか」の欄を足す
  • 消防の点検の前の月に、この表を業者と並べて、過ぎている行がないかを確かめる
非常用発電機の部品の交換年を建物の側でまとめた表の記入例。始動用蓄電池、潤滑油、冷却水、燃料フィルター、ファンのVベルト、冷却水のゴムホース、予熱・ヒーター類の動作の7行で、前回の交換と次の予定の列がある。始動用蓄電池は次の予定2026年4月を超過して11月に交換と赤で示している。消防の点検の前の月に業者と並べて確かめ、試運転の記録には何回目の始動でかかったかも書くと注記

交換の目安の年数は、機種ごとにメーカーが決めています。表に数字を写しておけば、予算を組む時期も見えます。業者に任せている書類でも、建物の側で「次はいつか」が分かるようにしておくことが、6年に1回の点検を選ぶときの前提だと考えています。

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データセンターだとここが違う

一般のビルの発電機は防災の設備を動かすためのもので、運転時間も消防の容量(30分〜120分など)を満たす大きさが基準になります。データセンターの発電機は、サーバーと冷却の設備を止めないためのもので、UPSの蓄電池がつないでいる間に始動し、何十時間も回り続けることが求められます。台数も多く、1台止めても足りるように組むのが普通です。

詳しくは次の記事で書いています。

よくある質問

発電機があれば、停電中もふだんどおり電気が使えますか

多くのビルでは使えません。発電機の電気は、排煙機・消火のポンプ・非常用エレベーター・非常コンセントなど防災の設備に送るのが基本で、一般の照明・空調・テナントのコンセントには送らないことが多いからです。どこまで送っているかは、単線結線図と盤の名札で確かめられます。

月1回の試運転は法律で決まっていますか

この記事で取り上げた消防法の点検は6か月・1年の周期です。月1回の試運転は、保安規程や保守の契約、メーカーの推奨に沿って現場で決めていることが多い点検です。自分の建物で何を根拠に回しているかは、保安規程と保守の契約書で確かめてください。

ガスタービンの発電機は負荷運転をしなくていいのですか

2018年6月の点検基準の改正で、原動機がガスタービンの自家発電設備は、消防法の総合点検での負荷運転が要らなくなりました。機器点検や総合点検そのものがなくなるわけではありません。

燃料は何時間分ためておけばいいですか

消防用の非常電源としては、つながっている消防用設備の容量(30分以上、連結送水管の加圧送水装置なら120分以上など)を満たすことが基準です。それより長く回したい建物は、災害時の計画に合わせて燃料の量を決めます。燃料を増やすと危険物の届出や許可が変わるので、量を決める前に消防署に相談します。

まとめ

  • ビルの非常用発電機は、停電したときに防災の設備を動かすためのもの。一般の照明や空調には送らないことが多い
  • 消防用の非常電源は、停電から電圧確立・投入までを40秒以内。非常用照明は電池がすぐ受け持つ
  • 点検は消防法・建築基準法・電気事業法の3つ。負荷運転か内部観察等は、予防的な保全策を行っていれば6年に1回にできる
  • 月1回の試運転は「始動すること」を確かめる点検。止めたあとに「自動」へ戻すところまでを1つの作業にする
  • 部品の交換年は、業者の書類だけでなく建物の側でも1枚にして持っておく

発電機が電気を送る先の設備と、建物の電気を止める日の段取りは、次の記事で書いています。

発電機の選び方や負荷試験の実務、更新の計画まで掘り下げた内容は、noteの有料記事に書いています。

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ビル設備の仕組みと点検の記事は、ビル設備の基礎と点検の一覧にまとめています。空調・電気・消防・給排水の分野から、読みたい設備を探せます。

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この記事を書いた人

手取り15万円のビルメンから始めて、4社を経て外資系データセンターの所長になりました。業界15年以上、年収は1,200万円です。
保有資格:電験二種・エネルギー管理士・ビル管理士・電工一種・消防設備士甲4類・第一種冷凍機械責任者・一級ボイラー技士・宅建など
データセンターの設備・資格・転職について、現場の目線でお伝えしています。

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