本線から予備線へ受電を切り替える日の前の晩、私は単線結線図を机に広げて、操作する遮断器に赤ペンで順番の数字を振ります。当日は、その図と手順書を2人で声に出して読み合わせ、1つ操作するたびに監視画面の電圧と電流を確かめます。数万kVAの電気を受けている現場では、1つの操作を間違えるだけでサーバーが止まるからです。
どこに気をつければいいかは、電気がどこから入り、どこを通ってサーバーに届くのかが頭に入っていないと分かりません。この記事では、データセンターの電源設備を電気が流れる順番に沿って説明し、当ブログで集計した受電電圧と発電機の運転時間の数字も載せています。法令と点検の決まりは2026年11月時点で確かめたものです。
- 特別高圧で受電する理由と、電圧の区分
- 受電からサーバーまで電気が流れる順番
- UPSの給電方式の違いと、データセンターで使われる方式
- 非常用発電機の役割と、消防法の点検のルール
- 停電のときに設備がどう動くか
- 公表されている受電電圧と、非常用発電機の運転時間の傾向
電気が流れる順番で全体を見る
まずは全体の流れです。電力会社から受けた電気は、電圧を下げながら配電され、UPSを通ってサーバーに届きます。非常用発電機は、商用の電気が止まったときの代わりの電源として、途中の配電につながっています。

実際の構成は施設ごとに違い、UPSや発電機を複数台にしたり、給電を2系統に分けたりします。この順番を頭に入れておくと、図面を読むときも、トラブルのときも、どこで何が起きているかを追いやすくなります。
特高受電:大きな電気を受けるための入口
電気の電圧は、電気設備に関する技術基準を定める省令で、次の3つに区分されています。
| 区分 | 交流の電圧 |
|---|---|
| 低圧 | 600V以下 |
| 高圧 | 600Vを超え7,000V以下 |
| 特別高圧 | 7,000Vを超えるもの |
一般的なオフィスビルは高圧(多くは6,600V)で受電することが多いのに対し、大きな電力を使うデータセンターは、特別高圧で受電する施設が多くあります。私の現場も数万kVAの特高受電です。
特高受変電設備は、受電する遮断器や断路器、電圧を下げる主変圧器、事故のときに回路を切り離す保護継電器などで構成されます。ここが止まると施設全体に影響するため、送電線を2回線で受けて、本線と予備線を切り替えられるようにしている施設もあります。2回線やスポットネットワークなどの受電方式の違いは、別の記事で比べています。
特別高圧の設備を監督する電気主任技術者には、受電の電圧に応じた免状が必要です。第三種電気主任技術者が監督できるのは5万V未満の設備、第二種は17万V未満の設備です。特高で受電する現場で電験二種が求められることがあるのはこのためです。
特高受電設備の受電方式と、機器の並びは、次の記事にまとめています。

では、実際のデータセンターは何Vで受電しているのか。当ブログの地図のデータで、受電電圧を数値まで公表している48施設を数えると(2026年11月7日時点)、66kVが27施設、77kVが10施設、22kVが8施設、33kVが2施設、6.6kV(高圧)が1施設でした。
77kVの10施設はすべて近畿にあり、66kVは関東に集中しています。同じ規模の施設でも、電力会社の管内によって受電電圧が変わります。

| 受電電圧 | 施設数 | 地方の内訳 |
|---|---|---|
| 6.6kV | 1 | 関東1 |
| 22kV | 8 | 関東5、近畿3 |
| 33kV | 2 | 北海道・東北1、中部1 |
| 66kV | 27 | 関東22、北海道・東北3、近畿1、中国・四国1 |
| 77kV | 10 | 近畿10 |
受電電圧によって、選任される電気主任技術者に必要な免状も変わります。電験三種で監督できる5万V未満は11施設(うち1施設は6.6kVの高圧)、電験二種以上が要る施設は37施設です。集計の詳しい中身と免状との関係は、次の記事にまとめています。

UPS:電気を一瞬も途切れさせないための装置
UPS(無停電電源装置)は、蓄電池を持っていて、商用の電気が止まったり乱れたりしたときに、蓄電池から電気を送り続ける装置です。発電機が起動して電気が安定するまでの間をつなぐのが、データセンターでの主な役目です。給電の方式は、主に次の3つに分かれます。
| 方式 | ふだんの給電 | 停電のときの切り替え |
|---|---|---|
| 常時商用給電方式 | 商用の電気をフィルタなどを通して送る | 蓄電池からの給電に切り替える。数ミリ秒程度の切り替え時間がある |
| ラインインタラクティブ方式 | 商用の電気を送りつつ、電圧を監視して補正する | 補正しきれない異常で蓄電池に切り替える。数ミリ秒程度の切り替え時間がある |
| 常時インバータ給電方式 | 交流を一度直流にし、インバータで交流に戻して送る | ふだんからインバータ経由なので、切り替えの瞬断がない |
サーバーへの給電が一瞬でも途切れることを避けたいデータセンターでは、常時インバータ給電方式が中心になります。ふだんから電気を変換しているため、電源の乱れがサーバーに伝わりにくいという利点もあります。
現場の管理で重要なのは蓄電池です。蓄電池は使っていなくても劣化するため、定期的な点検の値を前回と比べて、変化の傾向を見ていきます。蓄電池の種類と寿命、点検で見る値はUPSの蓄電池の記事で詳しく書いています。
UPSの選び方や交換の判断は、noteの有料記事(UPS完全攻略)にまとめています。
非常用発電機:長い停電を支える電源
UPSの蓄電池で給電できる時間には限りがあります。停電が長引いたときに電気を送り続けるのが非常用発電機です。データセンターでは、ディーゼルエンジンやガスタービンを原動機にした発電機を複数台備え、燃料タンクを持つのが一般的です。
燃料の軽油や重油は消防法の危険物にあたり、指定数量(軽油は1,000L、重油は2,000L)以上を貯蔵する場合は、危険物の規制を受けます。燃料の量と保管も、設備管理の確認項目に入ってきます。
公表されている運転時間は「48時間」が最も多い
非常用発電機を燃料の補給なしで何時間動かせるかは、施設の選び方にも関わる数字です。当ブログの地図のデータで、この時間を公表している稼働中の76施設を数えました(2026年10月27日に数え直した値)。

| 運転できる時間 | 施設数 | 主な傾向 |
|---|---|---|
| 30時間未満 | 18 | 東京・大阪の都心のビルに入った施設が多い |
| 48時間 | 37 | 大手の事業者の施設で最も多い |
| 60〜72時間 | 18 | 2010年代以降に建った施設や、地方の施設に多い |
| 96時間以上 | 3 | 地方の施設(4日・5日・7日) |
約半数の37施設が48時間で、72時間以上は20施設でした。ただし、この数字は会社ごとに条件の書き方が違います。
「全負荷で48時間以上」と書く会社もあれば、「無給油で48時間」と書く会社や、「外部に備蓄した燃料を含めて48時間」と書く会社もあります。資料で運転時間を比べるときは、時間の長さだけでなく、どの条件での数字なのかを確かめてください。
現場から見ると、運転時間の長さは燃料の量そのものです。燃料を多く持つほど、危険物の施設としての管理や、タンクの点検、燃料の入れ替えの計画が重くなります。
48時間を超える停電になれば、燃料を外から運んでもらう必要があります。燃料会社との優先供給の契約や、道路が使えないときの運び方まで含めて、はじめて「何時間持つか」が決まると私は考えています。発電機の起動の基準や燃料の決まりは、非常用発電機の記事で詳しく書いています。
消防法の点検:負荷運転と6年に1回の周期
消防用設備の非常電源として使う自家発電設備は、消防法にもとづく点検が必要です。年に1回の総合点検では、負荷をかけて運転し、性能を確かめる負荷運転が求められてきました。この点検の方法は平成30年6月に改正され(平成30年消防庁告示第12号)、次の4つが見直されています。
- 負荷運転の代わりに、内部観察等による点検も選べるようになった
- 運転性能を保つための予防的な保全策を講じている場合は、負荷運転や内部観察等の周期を6年に1回にできるようになった
- 原動機にガスタービンを使う設備は、負荷運転が不要になった
- 換気性能の点検は、負荷運転のときではなく、無負荷運転のときなどに行うようになった
6年に1回の周期にできるかどうかには条件があり、潤滑油の交換などの保全を記録に残し、その書類を点検票に添える必要があります。細かな運用は所轄の消防本部の案内も確認してください。発電機の試験運転では音や排気が出るため、私の現場では周辺への影響が少ない時間帯を選び、近隣にも事前にお知らせしています。
「データセンター」で求人を探すと、出てくるのは施工管理や設計の求人ばかり。常駐の設備管理を探すなら、設備管理の職種を扱う転職エージェントに相談するのが近道です。私も実際に使った転職エージェントを以下の記事で紹介しているので利用してみください。
停電のとき、設備はどう動くか
商用の電気が止まったときの流れを、ごく簡単に書くと次のとおりです。
- UPSが蓄電池からの給電に移り、サーバーへの電気を途切れさせない
- 非常用発電機が起動し、電圧と周波数が安定するのを待つ
- 発電機からの給電に切り替わる
- UPSは発電機の電気で蓄電池を充電しながら給電を続ける
- 商用の電気が戻ったら、手順にそって商用側へ戻す
文章にすると数行ですが、現場ではこの間に、発電機が全台起動したか、燃料の残量、空調が止まっていないか、警報の内容を確認し、決められた順番で報告します。冷却が止まればサーバー室の温度はすぐに上がるので、電源と空調を同時に見る必要があります。

停電のときに頼りになるのは、その場のひらめきより、平時に何度も読み返した手順書です。夜勤に入る前に「今夜起きるかもしれないこと」を3〜5件考えておくのも、そのための準備です。
UPSにも、守れない時間があります。去年の2月、片方の系統(B系)のUPSの年1回の点検(メーカーの保守員が行います)の前の週に、作業計画書を保守員と読み合わせると、「保守バイパスに切り替えて点検」の1行だけで、何時から何時までバイパスにするのかが書いていませんでした。聞くと、点検のほとんど、およそ3時間はバイパスのままでした。
保守バイパスにしているあいだ、B系のサーバーへの電気はUPSを通らずに届きます。蓄電池が使えないので、その時間に停電や瞬低が起きると、B系は発電機の電気が来るまで途切れ、サーバーはA系だけで動くことになります。単線結線図でバイパスの経路をたどってそのことを確かめ、運用の担当と一緒にA系のUPSに警報がないことと、A系の負荷と前の月の点検の値を見てから、点検の日を決めました。
そのあと、UPSの点検の計画書には「バイパスにする時刻と戻す時刻」「そのあいだに残る系統」「そのあいだに停電したら何が止まるか」の3行を書いてもらっています。バイパスの日はA系の作業を入れず、当日の朝に雷の予報を見て、監視の担当にバイパスの時刻を伝えます。戻したあとは、UPSがインバータからの給電に戻った表示を保守員とスタッフの2人で見て、記録に名前を書きます。
UPSが守れる範囲と、落雷や瞬低のあとに確かめることは、落雷と瞬低の記事に書いています。突発的な停電で現場が何を判断するかは、noteの有料記事(緊急停電対応の全実務)にまとめています。
電源設備を学ぶときのまとめ
- データセンターの電気は、特高受電、配電、UPS、分電盤を通ってサーバーに届く
- 特別高圧は7,000Vを超える電圧。受電電圧によって必要な電験の種類が変わる
- UPSは発電機が立ち上がるまでをつなぐ装置。データセンターでは常時インバータ給電方式が中心
- 非常用発電機の消防法の点検は、平成30年の改正で内部観察等や6年周期が認められた
- 停電対応は電源と冷却を同時に見る。手順書と事前の想定が支えになる
- 公表されている受電電圧は66kV(関東に多い)と77kV(近畿)が中心
- 公表されている発電機の運転時間は48時間が最も多い(76施設中37施設、2026年10月時点)
電源のそれぞれの設備と、つながりの考え方は、次の記事で詳しく書いています。
- UPSの蓄電池(鉛とリチウムイオン、寿命と点検)
- 非常用発電機(ガスタービンとディーゼル、40秒の基準)
- 冗長構成(N+1・2Nと点検の日の余裕)
- 冷却方式(電源と一緒に止まると困る設備)
- 設備管理で役立つ資格(受電電圧と電験)
受変電設備の点検や保護継電器まで深く知りたい方は、noteの有料記事にまとめています。


データセンター設備管理の求人は、一般の転職サイトに出ないことが多く、効率良く求人を探したいなら転職エージェントの利用が必須になります。以下の記事では、実際に私がDC転職で利用していたエージェントを紹介しているので、是非利用してみてください。
データセンターの設備の記事は、データセンターの設備の一覧にまとめています。電気・冷却・防災などの分野から、読みたい設備を探せます。







